家族システム論を根拠として、発達障がいの子どもをもつ養育期家族への支援プログラムを作成し、self-controlled design で13家族へ実施して効果評価を行った。プログラム内容は「親子システム(2課題)」「夫婦システム(1課題)」「地域・社会システム(1課題)」の計4課題をレクチャーとグループワークで構成した。プログラム評価は、下位因子として「夫婦の協働関係」「養育に関するコントロール感」「夫婦の役割に関する信念」「社会資源を活用する力」を有し、家族の問題解決力を測定する自作の尺度を使用した。また、実施場所は地域の子育て支援センターとし、ファシリテーターとして看護学生を起用した。 その結果、プログラム実施前・直後・1ヶ月後の家族の問題解決力の変化が以下のようになった。まず、総得点の平均値による比較では、両親ともプログラム前と比較して直後に有意な上昇があった。さらに母親は、1ヶ月後も得点が維持され、プログラム前と有意差があった。次に、下位尺度毎の平均値による比較では、父親はプログラム前と直後における全ての下位尺度得点の上昇があり、特に「夫婦の協働関係」と「夫婦の役割に関する信念」では有意差があった。また、「夫婦の役割に関する信念」は、1ヶ月後も得点が上昇し、プログラム前との比較において有意差があった。一方、母親もプログラム前と直後における全ての下位尺度得点の上昇があり、特に「夫婦の協働関係」と「養育に対するコントロール感」では有意差があった。さらに「養育に対するコントロール感」と「社会資源を活用する力」は1ヶ月後も得点が上昇し、プログラム前との比較において有意差があった。
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