| 研究課題/領域番号 |
24660056
|
|---|
| 研究機関 | 東京慈恵会医科大学 |
|---|
研究代表者 |
香月 毅史 東京慈恵会医科大学, 医学部, 教授 (30418892)
|
|---|
| 研究分担者 |
塩田 久美子 淑徳大学, 看護栄養学部, 助教 (50624045) [辞退]
三井 督子 淑徳大学, 看護栄養学部, 助教 (30624043) [辞退]
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
|
| キーワード | 災害 / 精神的影響 / 精神的健康度 / PTSD |
|---|
| 研究実績の概要 |
特殊災害時の一般市民の被災体験と精神的影響の関連を明らかにし、直接的な被災者以外の一般市民に対する精神的ケアの必要性を明らかにし、支援につなげることを目的として、最終年度には東日本大震災後18ケ月の日本全国の一般市民を対象に精神的健康度とPTSDリスクの変化を調査した。
方法は日本全国の16地域、北海道(釧路、函館)、宮城県、福島県、千葉県、東京都、大阪府、兵庫県、高知県、福岡県、宮崎県、大分県、沖縄県、新潟県、富山県、群馬県の一般市民938名を対象に無記名質問紙法による調査研究を行った。質問紙の内容は、年齢、性別、曝露時の場所、被害の程度、体験の程度の項目を設定し、IES-R(インパクトオブイベントスケール改訂版)とGHQ30(一般健康調査質問紙：General Health Questionnaire30項目の日本語版)の得点をアウトカムとした。
GHQ30スコアとIES-Rスコアのカットオフポイント以上・未満を名義尺度として目的変数とし0/1のダミー変数で表した。さらに年齢、性別、体験、被害、目撃内容、対処内容の下位項目における目的変数1の出現率を求めロジスティック回帰分析を行った。
その結果、回答者の14.2％(133/938)がPTSD(心的外傷後ストレス障害)のカットオフポイント(＞24)を上回り、フラッシュバック、過覚醒、回避傾向が自覚されたが、対象者自身の被災の認識の有無はPTSD症状や精神的健康障害の発現率に影響を与えなかった。
本研究の意義、重要性：東日本大震災のような特殊災害後には、被災体験を持たない一般市民の中にもPTSD罹患リスクや精神的健康障害の発現率が高まることが明らかとなった。特に、高齢者、被災体験のない対象者が間接的にメディアで視聴した場合や、情報によって将来被災する危険性が高いと感じている場合にもPTSD罹患リスクが有意に高まることが示唆された。
|
