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本研究では、訪問看護の質や困難度を反映した報酬体系構築に繋がる枠組み及び訪問看護必要度を測定する調査項目を選定した。5事業所の全利用者データ18ヶ月分400例分をデータセット化し、訪問看護必要度得点と報酬との関連を分析した。結果、訪問看護必要度の測定項目は10項目（主疾患ががん・神経難病，頻回の観察要，ターミナル期，要介護度4か5・日常生活自立度BC，チューブ類装着あり，訪問開始30日以内，訪問回数週4回以上，介護力不足，他職種連絡調整多い，本人・家族のコンプライアンス不良）の10点満点で測定可能であり、現行の訪問看護報酬は、保険上訪問看護必要度を反映した体系となっていないことが確認できた。
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