| 研究課題/領域番号 |
24660065
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| 研究機関 | 日本赤十字豊田看護大学 |
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研究代表者 |
福田 由紀子 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 准教授 (00321034)
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| 研究分担者 |
中川 武夫 中京大学, スポーツ科学部, 教授 (40022892)
杉浦 美佐子 椙山女学園大学, 看護学部, 教授 (40226436)
竹内 貴子 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 助教 (70559145)
神谷 智子 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 助教 (90440833)
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| キーワード | 訪問看護 / 脊椎圧迫骨折 |
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| 研究概要 |
本研究は、急激な日常生活自立の低下に伴う患者に適した寝たきり予防のための訪問看護による支援プログラムの有用性を検証するものである。脊椎圧迫骨折患者を対象として、受傷後の保存的治療のため急激な日常生活自立の低下に伴う、身体状況、生活状況を把握
し、身体機能、生活機能の変化を経時的に明らかにする。さらに、脊椎圧迫骨折患者に現行では実施されにくい訪問看護を早期に提供する「看護ケア実施群」とサービスをうけない「標準ケア」の対象群とを設定し、比較検討することで、寝たきり予防のための訪問看
護による支援の有用性を検証することを目的とする。
これまで、文献検索、対象者に研究参加依頼を行い、調査準備の期間を有するために基礎調査を行った。実際には、文献検索、調査者の各種測定器具の練習、健常者での各種測定器具等のプレテストを実施した。さらに、対象者の除外基準を①独歩不可能、②認知機能低下を有する人、③介護サービスを受けている人としたが、脊椎圧迫骨折患者の多くが骨粗鬆症であるため、骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン（日本骨粗鬆症学会、日本骨代謝学会、骨粗鬆症財団作成（作成委員会（委員長 折茂 肇））を基に対象者の除外基準を作成し、対象者の選定を実施した。そのため、調査準備の期間を有するために、平成25年度は基礎調査の対象者の選定を開始した。
この研究にて、骨折患者を受傷直後より縦断的に介入調査することで、ADL や身体機能の低下した高齢者の生活を支える支援内容の有用性と、身体機能の低下や日常生活自立の低下が予想される脊椎圧迫骨折患者へ訪問看護を提供することで身体機能の低下や日常生活自立の低下が防止できると考える。身体活動量や生活状況を把握し、寝たきりによる高齢者の身体機能低下に関与する要因を見つけだすことで、寝たきり予防に向けた支援について明らかにできる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究計画の通り、文献検索、調査者の各種測定器具の練習、健常者での各種測定器具等のプレテストの実施を終了している。遅れている理由は、対象者の除外基準を脊椎圧迫骨折患者の多くが骨粗鬆症であるため、「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン（日本骨粗鬆症学会、日本骨代謝学会、骨粗鬆症財団作成（作成委員会（委員長 折茂 肇））」を基に対象者の除外基準を新たに設け、対象者の選定を実施していることにより、脊椎圧迫骨折患者の基礎調査の協力を得ることが難しかった。そのため、計画のように、対象者が集まらず、調査準備の期間を有するために、平成26年度6月～8月に調査を開始することとする。
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| 今後の研究の推進方策 |
対象者の除外基準を脊椎圧迫骨折患者の多くが骨粗鬆症であるため、「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン（日本骨粗鬆症学会、日本骨代謝学会、骨粗鬆症財団作成（作成委員会（委員長 折茂 肇））」を基に対象者の除外基準を新たに設け、対象者の選定を実施していることにより、脊椎圧迫骨折患者の基礎調査の協力を得ることが難しい。対象者確保のために、調査協力いただける施設を１か所加え、可能な限り、フィールドを確保する予定である。さらに、訪問看護を実施する支援を行う介入調査を実施し、データー収集を進める。各対象での測定器具等のプレテストは終了しているため、新たな施設での調査を6月から開始することとする。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
対象者の除外基準を脊椎圧迫骨折患者の多くが骨粗鬆症であるため、「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン（日本骨粗鬆症学会、日本骨代謝学会、骨粗鬆症財団作成（作成委員会（委員長 折茂 肇））」を基に対象者の除外基準を新たに設け、対象者の選定を実施していることにより、脊椎圧迫骨折患者の基礎調査の協力を得ることが難しく、対象者確保が行えず、研究計画の実施が遅れたため、次年度使用額が生じた。
対象者の除外基準を脊椎圧迫骨折患者の多くが骨粗鬆症であるため、「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン（日本骨粗鬆症学会、日本骨代謝学会、骨粗鬆症財団作成（作成委員会（委員長 折茂 肇））」を基に対象者の除外基準を新たに設け、対象者の選定を行っているため、対象者の確保が難しい。調査対象者の確保のため、昨年よりフィールド（施設）を増やし実施している。調査のため９月までに、翌年度分として請求した助成金、当該年度助成金を使用し、研究を進める。さらに、研究成果をまとめ、発表のための助成金を使用予定である。
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