| 研究課題/領域番号 |
24681007
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| 研究機関 | 熊本大学 |
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研究代表者 |
細野 高啓 熊本大学, 大学院先導機構, 准教授 (30367065)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 安定同位体比 / 地下水 / 硝酸汚染 / 脱窒 / 熊本 / 沖縄本島南部 / スペインオソナ地域 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、地下水中での脱窒反応と浄化機能を評価するN-C-S同位体法を、微生物培養実験と野外での検証調査を通して実証することを目的としている。平成26年度は、１）微生物培養実験結果の論文用原稿執筆、２）熊本地下水地域におけるマルチ同位体法適応ならびに本方法の有効性実証、また、３）沖縄本島南部地下水の定期採水調査と一斉調査結果に基づく論文執筆を目標としてきた。
１）微生物培養実験結果の論文用原稿執筆については、これまでバルセロナ大学との共同実験経験を生かし、論文投稿用の原稿がほぼ仕上がりつつあり、投稿真近の状態にまで仕上がっている。２）熊本地下水地域におけるマルチ同位体法適応ならびに本方法の有効性実証については投稿論文がWater Research誌に掲載され、これによりマルチ同位体法の確立に大きく貢献できたと評価できる。３）沖縄本島南部地下水の定期採水調査と一斉調査結果に基づく論文執筆については、H25年からH26年度にかけて月一回の調査を終え、年間を通した貴重な試料を得た。また、それに先立って行った一斉調査の結果得られた試料をもとに、硝酸同位体と菌叢解析の結果をベースとして、本地域にで確認できる脱窒メカニズムが解明されたので、この結果を地下水学会誌に投稿し、現在受理・掲載待ちの状況にある。
以上より、本年度の研究は、計画通り順調に進み、着実な成果として実を結びつつあると評価できる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
先の研究実績の概要でも述べた通り、プロジェクト研究期間全体の内、平成26年度は、１）微生物培養実験結果の論文用原稿執筆、２）熊本地下水地域におけるマルチ同位体法適応ならびに本方法の有効性実証、また、３）沖縄本島南部地下水の定期採水調査と一斉調査結果に基づく論文執筆、の主としてこの三点を中心的な目標としてきた。その結果、
微生物培養実験結果の論文用原稿執筆については、これまでバルセロナ大学との共同実験経験を生かし、論文投稿用の原稿がほぼ仕上がりつつあり、投稿真近の状態にまで仕上がっている。また、熊本地下水地域におけるマルチ同位体法適応ならびに本方法の有効性実証については、投稿論文がWater Research誌に掲載され、これによりマルチ同位体法の確立が達成された。加えて、沖縄本島南部地下水の定期採水調査と一斉調査結果に基づく論文執筆については、H25年からH26年度にかけて月一回の調査を終え、年間を通した貴重な試料を採水できた。また、それに先立って行った一斉調査の結果得られた試料をもとに、硝酸同位体と菌叢解析の結果をベースに、本地域にで確認できる脱窒メカニズムが解明された。この結果は地下水学会誌に投稿し、現在受理・掲載待ちの状況にある。以上より、本年度の研究は、計画通りに進み、着実な成果として実を結びつつあると評価できる。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度は、プロジェクト研究期間全体の内、最終年度にあたる。全体計画の中でまだ達成されていなかった、以下の三点を主要な研究目標・方針と定める：１）微生物培養実験結果の論文投稿・受理、２）沖縄本島南部地下水の定期採水調査の結果をもとに、マルチ同位体法を適応した研究結果を国際誌に投稿する、３）計画してきたベトナム・ハノイにおける窒素問題実態把握がまだ行われていないので、次期研究のステップをめざし、本地域の予察的な調査を実施する。
さらに、最終年度の研究全体のまとめとして、マルチ同位体法の確立とその解説を目指してきたが、この目標は、熊本地域の実証を通してマルチ同位体比の実証が達成されたことから、マルチ同位体法の提案と紹介について、すでに水環境学会誌の特集号で解説している。来年度は、マルチ同位体法の解説を含め、さらに、今後新たに重要となってくるであろう菌叢解析研究やシミュレーションモデルをカップリングした研究を含めた、地下水硝酸汚染問題全般に関わる問題実態指摘ならびに今後の研究展開を、地下水学会の論説にて解説・紹介することで、プロジェクトを締めくくろうと計画している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究期間全体の予算決定額の範疇において、計画していた4年間連続での研究スタッフ雇用は困難となったため、後半2年間においてスタッフの雇用を計画してきた。こうした当初からの計画に沿って、H26年度に引き続き、H27年度もポスドクスタッフもしくは技術スタッフを雇用するために、繰り越し金を使用する必要がある。
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| 次年度使用額の使用計画 |
H27年度にポスドクスタッフもしくは技術スタッフを雇用する。
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