|
本研究では、自治体の市民向け講座受講者によって、学習内容が地域へ普及するLearning Partner Modelの実現可能性について検討することを目的とした。学習内容が受講者から地域へと波及効果をもたらす可能性として、受講者の社会的ネットワークを好ましい情報伝達経路ととらえたLearning Partner Modelの有用性が示された。今後、見直された講座企画内容によるプログラムを開発し、介入研究に発展させることで、自治体の市民向け講座事業が地域の健康水準向上に寄与するためのプロセス評価を行うことが可能となる。
|
