研究課題/領域番号 |
24700913
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研究機関 | 東京女子大学 |
研究代表者 |
加藤 尚吾 東京女子大学, 現代教養学部, 准教授 (80406735)
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キーワード | メディアコミュニケーション / 不登校 / 学習環境 |
研究概要 |
本研究では、不登校児のインターネットを用いた家庭学習において、不登校児や保護者と教員や学校関係者とを結ぶ際に必要になるメールなどの文字ベースの電子メディアコミュニケーションについて感情面を考慮した学習環境を構築することを目的としている。学習環境の構築のためには、一般的に対面コミュニケーションが難しい不登校児を対象にしていることと、教育環境の現状から、インターネットを用いた学習環境を構築することになるため、学習環境における電子メディアコミュニケーションを検討する。そのためには前提となる現代の若者の電子メディアコミュニケーションについて細かく調査する必要がある。初年度の結果から、電子メディアコミュニケーションの様々な面で、デジタルネイティブとデジタルイミグランツとの間に違いがあると考えられる。従って、コミュニケーションの仕方や常識に関して不登校児と支援者の間にずれが生じる可能性が示唆された。当該年度は初年度の調査の知見を踏まえ、システム設計・開発の前にずれについて詳細な検討が必要であると判断し、さらなる様々な状況でのずれを検討するための実験、調査を行った。例えば、若者は、メールのやりとりがなかなか終わらず困った経験があり、終えたいときでも相手の気持ちに配慮して自分に終えたいという気持ちがあることが前面に出ないメール文を作成することがわかった。これらの成果は、2年目である当該年度においても初年度に引き続き、研究会や論文誌などで複数回報告した。当該年度および次年度は、コミュニケーションにおける感情面を考慮した学習環境システムの開発を行い、コミュニケーションにおける感情のずれをどの程度防げるかについての評価を実施する計画になっており、高等学校や小学校の教諭や教育学部の教員との議論の場を月平均2回設け、またシステム開発の専門的知識と経験を有する研究協力者との議論を常に行っている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当該年度および次年度は、コミュニケーションにおける感情面を考慮した学習環境システムの開発を行い、コミュニケーションにおける感情のずれをどの程度防げるかについての評価を実施する計画になっている。システム開発に関しては前提となるデジタルネイティブである若者とデジタルイミグランツである大人(支援者)との間の電子メディアコミュニケーションにおいてずれのあることが初年度の調査でわかったことから、詳細な調査・実験を継続しながら、高等学校や小学校の教諭や教育学部の教員との議論の場を月平均2回設け、またシステム開発の専門的知識と経験を有する研究協力者との議論を常に行っている状況である。 また、初年度と同様に、本研究課題の遂行の過程で得られた調査結果や実験結果などを、なるべく早い時期に社会や教育現場で役立たせるために、国内は日本教育工学会大会、研究会、および教育情報学会大会を中心に当該年度の研究成果を報告し、情報収集を行った。 当該年度は海外の学会での情報収集および研究成果の発表を行っていない点については課題といえるが、次年度はEDMEDIA2014に参加し、発表と情報収集が決まっている。これまで発表した論文の共同研究者を、本研究課題においても研究協力者とし、分析および体系化を実施するために共同研究者との研究打ち合わせを複数回行った。関連する文献や、実践報告、研究に関して、常に調査を行い、最新の知見を本課題に 活かすようにした。
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今後の研究の推進方策 |
当該年度の研究の進捗はおおむね順調であり、平成26年度以降も交付申請書に記載した研究計画にしたがい研究を推進する。推進方策としては、システム開発に詳しい研究協力者および、教育現場に詳しい共同研究者との議論を引き続き行い、具体的な環境の設計を目指す。平成26年度以降も、本研究課題の遂行の過程で得られた調査結果や実験結果などを、なるべく早い時期に社会や教育現場で役立たせるために、国内は日本教育工学会大会、研究会、および教育情報学会大会を中心に当該年度の研究成果を報告し、情報収集をする。また、関連する海外の学会に出席し、研究成果の報告および情報収集を進める。なお、調査、実験および実践を実施する場合は、協力する調査対象者のプライバシーを、個人情報保護法および東京女子大学の定める「個人情報保護方針」に基づき厳重に扱う。また、必要に応じて東京女子大学研究倫理委員会の審査を受ける。
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次年度の研究費の使用計画 |
当該年度に計画していた国際会議への参加を見送り海外出張旅費を使用していないためである。また、システム開発にかかわる支出を次年度以降の支出に延ばしたため。 平成26年度は、フィンランドで開催される国際会議EDMEDIA2014への参加のための旅費を使用する。また、システム開発にかかわる支出は、基礎研究(調査・実験)の知見により慎重に設計が必要であると考えるため、平成26年度に物品費(サーバー、開発PC)および、消耗品費(サーバーソフトウェア)、謝金(開発費)から使用を計画している。
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