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平成２７年度は，ブーム現象の統計性の調査とブーム現象をシミュレートするモデルの構築により，ブーム現象を引き起こす経済主体間の相互作用の解明を進めた．研究対象は，１）企業財務，２）金融ニュース，３）不動産である．
１）産業間のブームの解明では，グローバルな企業間取引ネットワークのコミュニティ構造を明らかにした．これによりある国のある主要な企業で発生した経済ショックは，他業種の国内企業よりも，同業種の他国の企業に広がることが分かった．また，企業の倒産確率と企業年齢や成長関数の平均的な関係を調査し，約10年未満の若い企業では，倒産確率は年齢に依存するが成長は急激な成長を示すべき関数に，一方，約10年以上の企業では倒産確率は年齢に依存しないが成長率は一定の指数関数に従っていることを明らかにした．
２）ニュース等の情報が引き起こす金融市場のブーム発生のメカニズムの解明では，英語ニュース915万記事を用いて，ある株式市場に関連するニュース記事数の変動と，その翌週のその市場の株価指数の変動に正の相関があることを，記事数にもとづく株式売買モデルをバックテストすることにより明らかにした．特に，企業の業績と密接に関係するビジネスセクターの記事数の変動には，株式市場は顕著に反応することを見出した．
３）不動産ブームを引き起こす地域間相互作用の解明では，商業地における地価ブームについての研究の基盤を構築するために，全世界16000都市について求人数の時間的な揺らぎを調査した．求人数の揺らぎは各都市で共通のショックを持つポアソン過程で記述可能なことが明らかになった．
研究期間全体を通じて，企業間取引ネットワークを介した経済危機の拡散現象，ニュースをきっかけにした金融市場の暴騰・暴落の発生現象，小売市場における店舗間の過当競争による値崩れ現象，過剰投機による不動産バブルの発生現象のメカニズムが明らかになった．
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