研究課題/領域番号 |
24720047
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研究機関 | 沖縄県立芸術大学 |
研究代表者 |
土屋 誠一 沖縄県立芸術大学, 美術工芸学部, 講師 (80459289)
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キーワード | 戦後沖縄美術史 / 文献資料 / データベース |
研究概要 |
平成25年度は前年度の研究方法の調査を踏まえて、実際に資料の収集とリスト化に着手し、相応の成果を得た。データベースの構築には、Microsoft Accessが有効なソフトウェアであるとの判断に至り、当該年度から実際に、当該ソフトウェアを導入している。主に、沖縄県立図書館、沖縄県公文書館において、『沖縄タイムス』紙、『琉球新報』紙を縦覧し、必要な文献をピックアップするという作業だが、調査の結果、他媒体の美術関係文献まで網羅することは困難であろうことも判明した。 昨年度に引き続き、本研究プロジェクトの一般への啓発のための公開研究会(ゲスト:柳井信乃氏)も継続して行われた。 当該年度の調査研究を進めることで、上述のように網羅的な文献資料データベースを構築することは困難であることが判明したが、戦後沖縄においては新聞メディアが美術における言説上で大きな役割を果たしたことは疑いもなく、『沖縄タイムス』、『琉球新報』両紙のデータベースを整備するだけでも、戦後沖縄における美術に関する文献資料を整備するという当初の目標には漸近しており、引き続き調査研究の進めることとする。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
「概要」にも記したとおり、収集すべき文献の全体像がある程度予測できるため、当初に目標としていた完全なるデータベースを構築するには、相当の困難があると思われる。本研究の最終年度に向けて、最大限のパフォーマンスを発揮し、可能な限り充実したデータベースを構築することを目指すものである。
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今後の研究の推進方策 |
文献資料の収集、リストの作成、資料のデジタル化を継続し、平成26年度末には本研究を総括するシンポジウムを開催することを予定している。
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次年度の研究費の使用計画 |
本研究は資料調査のための人件費(アルバイト)に多くの金額がかかり、人材を運用し始めるまでの初期調査に時間がかかったため。 次年度使用額は、ほとんどが人件費で支出される予定である。
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