| 研究課題/領域番号 |
24720263
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 研究機関 | 県立広島大学 |
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研究代表者 |
高島 裕臣 県立広島大学, 保健福祉学部, 准教授 (60353314)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | 第二言語習得理論 / 第二言語情報処理 / メンタルレキシコン / 心理言語学 |
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| 研究概要 |
本研究は同一の英単語の翻訳反応潜時・正反応率を聴覚呈示条件下と視覚呈示条件下とで比較することで「リスニングとリーディングのパラレリズム(parallelism：平行、並行、類似、対応、比較)」について探究するもので、パラレリズムのうち(1)同一語の聴覚呈示条件下と視覚呈示条件下での情報処理の相関、(2)語彙情報処理効率の個人差と読解力・聴解力の個人差の連続性、の2点の検証を目的とする。平成24年度は、日本人学習者が評定した親密度や母語話者習得時期をはじめとする語彙特性が最大限に利用可能であるとして既に選定していた165の英語語彙のうち、同音語のあるもの、名詞用法と動詞用法とで発音や強勢位置が異なるものを除いた146語を用いて英語語彙翻訳実験を行った。研究計画全体の流れは、(1)実験の準備と実施、(2)正誤判定などデータの整理、(3)分析、(4)所属学会で中間結果を発表、(5)論文の執筆・投稿、の5段階なので、平成24年度に(1)～(2)の段階まで進め、前期～夏季に実験を完了し、後期にデータ整理を行うことを当初予定していたが、平成24年度中に実験実施までこぎつけた被験者はわずか8名であった。20～30名の被験者が必要なので、平成25年度も実験を継続することとなった。このペースでは、実験の完了を待って前述の「(4)所属学会で中間的結果発表」を行うと、進展があまりにも遅いので、平成25年3月に平成24年度最後の実験を行った後に、現在集まっているデータを整理・分析した。翻訳反応潜時・正反応率を視覚呈示と聴覚呈示とで比較し、有意な相関を確認することができたので、詳細に結果をまとめた発表スライドを作成して、研究発表の準備をすることができた。中間報告として平成25年度に所属学会で発表したい。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究計画全体の中で見ると、平成24年度に(1)実験の準備と実施、(2)正誤判定などデータの整理、の段階まで進め、より具体的には前期～夏季に実験を完了し、後期にデータ整理を行うことを当初予定していたので、20～30名の被験者からデータを得ることを目標としているにもかかわらず平成24年度中に実験実施までこぎつけた被験者がわずか8名で平成25年度も実験を継続することとなったのは遅れとも言えるが、現在集まっているデータを整理・分析したところ、翻訳反応潜時・正反応率を視覚呈示と聴覚呈示とで比較し、有意な相関を確認することができるなど、ある程度の成果を得ることができ、また、詳細に結果をまとめた発表スライドを作成して、研究発表の準備をすることもできた。これをもとに中間報告として平成25年度中に所属学会での発表を目指すことができるようになった。リスニングとリーディングのパラレリズムのうち(1)同一語の聴覚呈示条件下と視覚呈示条件下での情報処理の相関、(2)語彙情報処理効率の個人差と読解力・聴解力の個人差の連続性、の2点の検証が研究目的であるが、これらの達成が可能であるという見通しが立ったということであり、これは評価に値するのではないかと思われる。よって、総合すると、おおむね順調に進展していると言えるのではないかと思われる。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究計画全体の流れである(1)実験の準備と実施、(2)正誤判定などデータの整理、(3)分析、(4)所属学会で中間結果を発表、(5)論文の執筆・投稿、の5段階のうち、平成25年度には(3)～(4)の段階まで進めることを目指す。現時点では実験が完了していない点で当初の予定通りに研究計画が進んでいないが、研究実績の概要にも述べた通り、これまでに得たデータの整理・分析を行ったので、所属学会で中間経過報告をすることができる見通しである。その間、実験を継続し、平成25年度末までに完全データセットで「(2)データの整理」、「(3)分析」を行うことを目指す。当初の平成25年度直接経費は実験が終了していることを前提に使用額を計画していたが、「次年度に使用する予定の研究費」が平成24年度に生じているため、これを用いて実験を継続することが可能である。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
「次年度に使用する予定の研究費」が生じた大きな理由は、研究実績の概要・達成度の自己点検評価理由にも述べたことであるが、年間を通じて大々的に被験者を募集したにもかかわらず実験実施にまでこぎつけたのが8名と少なく、人件費・謝金の使用が予想よりも少なかったことによる。これを、実験を継続するために、平成25年度に使用することができる。当初の平成25年度直接経費は実験が終了していることを前提に使用額を計画していたが、「次年度に使用する予定の研究費」が平成24年度に生じているため、これを用いれば平成25年度も実験を継続することが可能である。
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