| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、企業のキャッシュフローに関する長期データを用い、日本の証券市場における株式収益率の動きを説明することである。平成24年度、25年度の研究において、キャッシュフローに関するリスクファクター（キャッシュフロー・ベータ）が推定されており、保有期間を長く設定したポートフォリオ収益率を対象とすることによって、キャッシュフロー・ベータの資産価格に対する説明力が改善される可能性があることが明らかにされている。平成26年度には、追加的な分析をいくつか行った。
まず、分析に用いる変数の作成手法について代替的な手法を試みた。当初は、ROEの計算に用いる利益の値をCohen, Polk and Vuolteenaho (2009)に倣いクリーン・サープラス関係から導出していたが、この手法では、ROEの値に増資などの企業と株主の間の資本取引が影響を与える可能性がある。この問題に対処するため、利益に対応するデータとして当期純利益を用いた分析を行った。
また、クロスセクションの分析におけるポートフォリオの組成手法についても検討し、頑健性を確認した。当初は、株価純資産倍率と時価総額の5分位点において同時にポートフォリオのソートを行っていたが、逐次的なソート手法を用いた場合についても分析を行った。クロスセクションの分析については、年次データを用いているためにデータの標本数が限られており、分析方法については検討が必要である。
さらに、キャッシュフロー・ベータと従来のリスク指標の関係を明らかにするため、長期データに対して伝統的なCAPMを用いて分析を行った。その結果、ポートフォリオ組成後の年数を長く設定することによって、バリュープレミアムに対する説明力が改善する可能性があることが明らかにされた。他のリスク指標との関連については、今後の研究で明らかにしていきたい。
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