| 研究課題/領域番号 |
24730342
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
森永 雄太 立教大学, 経営学部, 助教 (70585439)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | リーダーシップ開発 / セルフマネジメント / ジョブ・クラフティング |
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| 研究概要 |
本研究は日本企業におけるリーダーシップ開発に関する以下の2点について明らかにしていくことを目的としている。第1に、キャリア初期の従業員に対するリーダーシップ開発について国内全体の動向を明らかにすること、第2に、キャリア初期の従業員のリーダーシップ開発における課題である自己調整力が開発される過程を明らかにすることである。
3年計画の初年度となる平成24年度には、主として以下の3つの活動を行った。第1に、国内外の文献レビューを通じて理論的検討を行った。その結果、キャリア初期におけるリーダーシップ開発に対して、セルフリーダーシップ論やその関連研究が蓄積してきた知見が活用できることが示された。理論的検討に関しては、引き続き詳細なレビューを続ける必要があるものの、基本的な分析枠組みが用意できたといえる。第2に、過去に行われたサーベイ調査の再分析を行い、国内企業のリーダーシップ開発の動向の分析を行った。その結果、階層型組織においても若手社員中堅社員に対して1.管理職層とは異なった形態のリーダーシップを発揮することが求められていること、2.異なったリーダーシップ開発の取り組みが実施されていることが分かった。その結果、企業内での調査への研究計画を進展させることが可能になった。第3に、上記の理論的・実践的背景に基づいた調査の準備を行った。平成25年度の調査実施に向けて調査協力企業担当者と打ち合わせを行い、次年度の調査実施にむけて調査計画のすり合わせを行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
文献レビューは堅調に、実施できた。当初予定していた人材マネジメントに関する研究に加えてコーチングや交渉といった学際的な研究に関してもレビューを行うことができた。
またキャリア初期の従業員に対するリーダーシップ開発について国内全体の動向を明らかにするという目的に関連して、平成24年度に東証1部2部の全企業に対する質問票調査を予定していた。しかしながら、リーダーシップ開発に関するサーベイ調査のデータを入手できた。その結果、改めて実施をせずとも今後も継続的に再分析を行うことで当初予定していていた目的が達成できることが判明した。よって調査計画の大幅な前倒しが可能になった。
最後に、具体的な調査計画に関しては若干難航している。ただし調査の実施自体は先方からも快諾を得ており、打ち合わせを継続することで解決することができると想定している。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在までの達成度で記述したように、既存のサーベイデータの再分析が可能になったことから、調査計画を一部変更し、前倒しして進める。具体的には平成24年度に予定していた東証1部2部の全企業に対する質問票調査の実施を取りやめる。既存調査の再分析から得られつつある知見をもとに、企業内質問票調査を前倒しして平成25年度に実施する予定である。
平成25年度の活動の中心は、文献レビューの継続、サーベイデータの再分析と企業内質問票調査の実施、学会報告である。文献レビューでは、人材マネジメント関連の文献を中心としつつ、意思決定論や組織開発についてもレビューを進めていく予定である。
また企業内質問票調査を実施する（実施時期は、平成25年7月を予定）。学会報告は、ここまでの進捗から得られた知見を一部活用した学会発表を5月にドイツにて行う予定である。その後、経営行動科学学会、米国経営学会、国際ビジネスに関する学会における学会報告に応募していく予定である。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成24年度は、一部研究費の繰越が生じた。理由は、研究計画において予定していたＣ社との2回目の打ち合わせが、先方の都合により平成25年度にずれ込んだことによる。ここで繰り越された予算は25年度に実施する打ち合わせの際に旅費として執行する予定である。
次年度の予算の主たる使途は上記で示した研究計画と概ね対応している。すなわち文献レビューの継続、企業内質問票調査の実施、学会報告と関連した出費を予定している。第1に文献レビューと関連して書籍代として用いる予定である。第2に、webを用いて実施される企業内質問票調査に関連するサーバー代などに関わる人件費の支出を予定している。第3に、学会報告に関連して旅費としての支出を予定している。旅費は、学会報告以外にも調査先企業への訪問のための費用や米国経営学会への参加のための費用としても支出する予定である。
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