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2014 年度 実施状況報告書

構成概念妥当性の検証を中心とした尺度開発法の確立

研究課題

研究課題/領域番号 24730360
研究機関福島大学

研究代表者

中村 陽人  福島大学, 経済経営学類, 准教授 (90548489)

研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2016-03-31
キーワード尺度開発 / 構成概念妥当性
研究実績の概要

本研究の目的は心理学やマーケティング、消費者行動などの分野で用いられている尺度開発法や構成概念妥当性の検証方法、数値基準に関して広く先行研究をレビューし、より厳密で信頼できる手順や数値基準の確立を目指すことである。
平成25年度は試験的にトップジャーナルの一つであるJournal of Marketing Researchを10年分整理した。調査確認項目をExcelで集計していったが、原文の重要部分を書き抜いたり、尺度開発や構成概念妥当性に関連して、論文の中で用いられた分析手法についても
追加で調べることにしたりしたため確認項目も増加し、すでにかなりの分量となってしまった。今後の文献の量を考えるとExcelだけで整理するのは無理であると判断し、データベースソフトAccessをリンクさせて整理する方法を試したが、こちらもあまりうまく行か
なかった。そこで、ExcelとオンラインストレージであるEvernoteを使う方法で進めた結果、比較的満足いくような形が得られたためこの方式で進めることとした。共同研究ではChurchill (1979) の方法とNetemeyer et al. (2008) の方法に基づく尺度開発を実際に実施した。また、アメリカでの学会発表の際、海外の研究者と尺度開発法について意見交換することができた。
平成26年度は先行研究の整理を進めた。マーケティング関係のトップジャーナルと呼ばれているJournal of Marketing Research、Journal of Marketing、Journal of Consumer Researchの3誌についていずれも10年分をまとめることができた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

平成25年度は文献の整理方法を試行錯誤するのにかなり時間がかかってしまった。また試験的に学生に作業してもらったところ、特定箇所を確認していく作業だけではあるものの、やはり尺度開発や統計分析に関する知識(特に英語の専門用語)が必要であることを
実感したため、学生の作業用マニュアルのようなものを作成した(随時更新している)。このように、文献の整理作業方法の確立に予想以上に時間がかかってしまい、結果的にかなり研究が遅れた。
平成26年度は当初想定していたところに途中でさらに整理項目を追加したこと、大学図書館の利用が耐震補強工事によって大幅に限定されたこと、学内外で当初予定していなかった業務が重なり研究のエフォートが下がったことなどあり、研究は遅れている。

今後の研究の推進方策

対象ジャーナルのおよそのリストと文献整理方法が確立できたので、今後はひたすら大量の文献を捌き整理していく作業を進めていく。当初は効率性を考え、より方法論に特化したもの、より引用元になっている確率の高いものから優先する(「古いものから新しい
ものへ」、「心理学系からマーケティング系へ」、「英文から和文へ」)方針であったが、文献整理にかかる時間が予想よりはるかに長かったため、区切りやすく業績としての公表しやすさを考え、「新しいものから古いものへ」、「マーケティング系から心理学系へ」、「英文から和文へ」という方針で進めることにした。平成26年度は学生に試験的に整理方法を試してもらう程度であったが、文献の量が莫大であることから学生にも協力してもらって進める。今年度の経験を活かし、専門知識をある程度先に身につけさせたうえで、研究の重要性などをきちんと確認して作業を進める。また、専門用語リストや作業マニュアルを随時更新し、確認事項や論文などのリストをより見やすく理解しやすいものにまとめたり、後の確認がしやすいように該当箇所に印をつけさせたりするなど、工夫して進めている。平成26年度から比べると平成27年度は大幅に作業効率が上がっているので、今年度は着実に研究を進めていきたい。

次年度使用額が生じた理由

平成25年度の反省を活かし、平成26年度は学生に効率よく確実に業務補助をしてもらうための体制を確立するのに時間がかかったため、実質的に業務を行ってもらうところまでいかなかった。(前述のように、耐震補強工事によって附属図書館の利用が大幅に制限されたことなども影響し、遅れが出ている。)そのため謝金として執行する予定であった部分が次年度に繰り越されることとなった。

次年度使用額の使用計画

15万円は基本的に学生アルバイトへの謝金で執行する予定である。

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公開日: 2016-06-01  

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