研究課題/領域番号 |
24730558
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研究種目 |
若手研究(B)
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研究機関 | 長崎純心大学 |
研究代表者 |
中村 真樹 長崎純心大学, 人文学部, 講師 (80531780)
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研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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キーワード | 自閉症スペクトラム障害 / 情動 / 自己 / 心理劇 |
研究概要 |
本研究の目的は、広汎性発達障害における「情動機能と自己の発達」について、広汎性発達障害の児童・青年を対象とした心理劇的支援を通して検討することである。24年度は、児童期の広汎性発達障害における「情動機能と自己の発達」について継続的な心理劇的支援を行いデータを蓄積した。青年期の広汎性発達障害については、集中訓練形式での心理劇的支援を行いデータを収集した。児童期の広汎性発達障害については、高機能自閉症児のみを対象としたグループを立ち上げ、より複雑な情動に焦点化した心理劇を実施した。 24年度は、情動機能の発達について児童を対象とした分析を行った。広汎性発達障害児を対象とした心理劇による支援の分析を通して、広汎性発達障害児の情動表出及び情動理解を促進する具体的な支援について検討した。「気持ちの理解」をテーマとした心理劇のシェアリングについて時系列分析を行い、主役を演じた2名の「表情」及び「視線の方向」と、心理劇の監督による「動作」及び「発語」の同時生起率を算出した。その結果、シェアリングにおいて主役の視線は観客に向けられている時間が最も長く、さらにその際にポジティブな情動表出が見られる割合が高いことが示された。さらに、対象児のポジティブな情動表出と監督による言語的・非言語的支援の関連については、主役の発言に対する傾聴に次いで、観客に対する様々な介入の際にポジティブな情動表出の割合が高くなることが示された。 自己の発達については、広汎性発達障害の児童を対象にバウムテスト、自己理解テストを実施した。青年については、文章完成法を実施した。自己の発達に関する認知課題の実施と分析については、単年度ではなく年度ごとに実施し、その変化を分析する予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
児童、青年について、心理劇的支援に関するデータを蓄積することができている。児童については、新しいグループの立ち上げにより対象となる児童数が増え、対象者を確保することができている。このことにより、広汎性発達障害の児童については、知的な理解度や日常生活への適応度と情動理解、情動表出の関連についても調査することが可能である。 自己の発達に関しては、2種類のテスト(バウムテスト、自己理解テスト)を実施した。自己の発達に関して、投影法と質問紙調査という2種類の調査を実施した結果、自己の発達に関してより詳細な分析を行うことが可能となった。分析については、単年度ではなく複数年度にわたって変化を追う予定であるため、単年度での報告書は作成していない。自己の発達に関する調査については、その内容を次年度以降の療育計画にも反映させる予定である。24年度は、4年間の研究計画の1年目にあたる年であったが、計画通りに心理劇的支援に関するデータを蓄積し、自己の発達に関する調査を実施することができたため、24年度をもとに次年度の研究を発展させることが可能である。
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今後の研究の推進方策 |
①情動機能の発達について 24年度に引き続き、心理劇的支援のデータを蓄積する。年度末と年度初めにとりまとめる療育計画と支援方針に沿って、年度ごとに記録を整理する。心理劇における対象者の情動表出と情動理解については、個人における変化と支援者の支援内容との関連という視点で評価する。 ②自己の発達について 投影法、質問紙法という2種類の視点で調査を実施する。調査は、療育計画に組み込む形で行う。24年度の結果との比較という視点で報告書を作成する。自己の発達については、投影法について複数の種類の調査の実施を検討している。自己理解調査については、前年度の調査に項目を追加して実施する予定である。特に、「自分の好きなところ」、「自分のいいところ」等、先行研究において質問項目によって差がみられている内容については、記入欄を工夫する等改良を行う。 ③情動機能と自己の発達の関連について この点については、事例的検討が必要になると思われる。事例的検討にあたっては、保護者面接等情報の収集に必要な手続きを行う。その際、主訴、学校での状況、療育の状況という3つの視点について確認を行う。
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次年度の研究費の使用計画 |
旅費については、国際学会への参加を予定しており、通常の調査旅行も24年度と同様に行う予定であるため、支出に占める割合が高くなる。人件費・謝金については、24年度のデータから随時分析を行い、自己の発達についても評定協力を依頼する。物品費については、パソコン周辺機器等の証文品を中心に購入を予定している。療育や調査に必要な文具等も購入の可能性がある。文献資料検索と取り寄せのため、印刷代、送料を予定している。さらに、研究協力施設との連絡のため、FAXの送受信等の通信料、郵送料を予定している。
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