| 研究課題/領域番号 |
24730562
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 研究機関 | 近畿大学豊岡短期大学 |
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研究代表者 |
上長 然 近畿大学豊岡短期大学, その他部局等, 准教授 (50552965)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | 思春期 / 身体発育 / 不適応行動 / 防御要因 / 学校 |
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| 研究概要 |
思春期は、身体発育スパートや第二次性徴を特徴とする時期である。「青年期は疾風怒濤の時期である」と言われるように、理論的には、思春期の身体発育によって青年は不安や混乱に陥ることが強調されてきたが、実証的な知見は十分に得られていない。本課題の目的は、児童・生徒の個人要因や親の信念・ソーシャルサポートなどの社会文化的要因を踏まえながら、身体(生物)－心理－社会的相互関係に注目し、思春期の身体発育と不適応行動が関連するための危険因子を特定していくとともに、不適応行動を克服、予防する条件を明らかにしようとするものである。
24年度は思春期の身体発育を心理学的に検討する観点の整理を文献および学会・研究会での議論を通して検討した。具体的には、ホルモン分泌を含む生物学的側面による心理的影響、認知機能の発達や自己評価特性などの心理的側面、および不適応行動を助長する社会的要因／サポート要因に焦点を当て、思春期の身体発育による心理的影響を包括的に測定するための質問紙項目の内容を検討した。また、大学生を対象とした質問紙による調査を実施し、初経および月経が心理的側面に与える影響について検討を行った。従来の研究では、「初経に発現」に対しては肯定的・否定的反応が拮抗しているが、「月経」に対しては否定的な反応が大半であることが示されているが、性周期変動によって心理的側面も変動することが示唆された。以上から、思春期の身体発育をライフイベントという「点」としてとらえるだけでなく、変わりゆく身体をどのように受け止めていくかという「包括的」な思春期として捉えていく必要性が示唆された。これについては、一部を学会において発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は、思春期の身体発育と不適応行動が関連するための危険因子を特定するとともに、身体(生物)－心理－社会的相互関係に注目し、身体発育を契機に不適応行動が助長されるケースとそうではないケースの比較から両者の差を生み出す要因を見出していくことを目的としている。
これまで、思春期の身体発育を心理学的に検討する観点の整理を文献および学会・研究会での議論を通した検討と大学生を対象とした質問紙による調査を実施し、思春期の身体発育による心理的影響を検討する際には、性周期変動を考慮する必要性が示された。こうした結果は、思春期の身体発育をライフイベントという「点」としてのみとらえるのではなく、これまであまり注目されてこなかった「連続性」という包括的にとらえていく必要性が示唆するものである。
こうした結果に基づき、児童・生徒用の質問紙項目を選定し、児童・生徒を対象とした質問紙による調査実施の準備を進めている。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度は、児童・生徒の個人特性による身体発育の影響について検討することを最優先とする。具体的な方法として、児童・生徒を対象とした質問紙調査を実施し、児童・生徒の身体発育の主観的な早晩認知や自己評価、レジリエンスなどの個人特性によって身体発育の受け止め方や不適応行動に差異が現れるか検討する。
また、次年度以降、身体発育を契機とした不適応行動を助長／抑制する社会文化的要因として家庭の要因、学校の要因を取り上げ、家庭・学校の要因と個人的要因（身体発育状況など）との相互作用に注目し、適応指標である抑うつ傾向、攻撃性などに差異が生じるか検討していく。具体的には、児童・生徒を対象とした質問紙調査では、家庭の要因として子どもが認知する養育態度・家族機能、子どもが抱く親への信頼感を取り上げる。学校の要因として友人関係、学校満足度に関わる情報を収集する。保護者を対象とした質問紙調査では、親の信念としての性役割態度や親が子どもに抱く信頼感、親が評定する子どもの問題行動等を測定し、思春期の身体発育を契機とした不適応行動を助長／抑制する要因について検討する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
児童・生徒を対象とした質問紙調査の実施を次年度で行うことになったことにより、当該研究費が生じている。次年度は、児童・生徒に対する質問紙調査とともに、児童・生徒とその保護者を対象とした質問紙調査の実施を予定している。
調査の実施にかかる打ち合わせ旅費、質問紙データ分析のためのSPSS心理学モデル購入費、調査用紙の製本および調査データの入力作業費の使用を計画している。また、次年度以降は、研究成果発表として執筆論文のための図書費・印刷費、論文の翻訳・校閲、学会誌投稿料等の成果発表のための費用とそのための旅費の使用を計画している。
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