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本研究では、生徒・家庭・学校という3つの領域の要因を同時・包括的に分析することで、留年・退学を解消する教育政策の新たな可能性について検討することを目的とした。本研究では、関連資料収集、アンケート調査、インタビュー調査、学校観察などを実施した。対象国は、コスタリカ・ホンジュラス・フィリピン・ガーナ・シエラレオネ・ルワンダ・ラオスとなった。不登校傾向・留年・退学などの要因としては、間接的であれ、学費の支払いだけでなく、学校にまつわる課題、例えば、学習に対する不安、学習動機、ストレス、保護者・クラスメート・教師との信頼関係などがあげられた。国によって傾向に差はあるものの、同様の傾向が確認された。
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