| 研究課題/領域番号 |
24792503
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 研究機関 | 埼玉県立大学 |
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研究代表者 |
山本 英子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (60448652)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | 親子プログラム / 育児肯定感 / 母子相互作用 |
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| 研究概要 |
本研究は、乳児をもつ母親の育児肯定感を高める親子体操プログラムの開発とその効果の検証を目的としている。平成24年度は、調査１として、生後５～８か月の乳児をもつ母親９名を対象に、親子体操プログラム試案を実施し、母親の育児肯定感、育児負担感、精神的効果、ストレス反応の視点でその効果を調査した。プログラム試案は、２～５組/回、５～14日毎に計３回、45分/回程度で実施し、介入前後に質問紙［産褥期育児生活肯定感尺度（島田ら，2003）、MCL－S.2 (橋本ら,2011)］や唾液アミラーゼ(唾液アミラーゼモニター,ニプロ）]による調査を行った。介入前後の比較では、産褥期育児生活肯定感尺度の総得点やMCL－S.2の快感情、リラックス感、不安感の得点にそれぞれ変化がみらえた。唾液アミラーゼ値やその他のデータも含めて現在分析中である。
3回目の介入プログラム終了時に開催日時や会場環境、プログラム内容についてグループインタビューを実施し、プログラムに関するニーズを対象者の特徴とともに把握した。今後は、介入プログラム終了後３か月および６か月の時期にプログラム内容の継続状況、育児生活についての質問紙調査を実施するとともに、終了後６か月の時期にはプログラム内容の継続にかかわる要因について面接調査も実施していく。これらの結果を多角的に分析し、対象者の特徴やニーズをふまえた介入プログラムを母性看護学研究者や運動指導の専門家の意見をもとに検討していく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成24年度は、乳児をもつ母親における親子体操プログラム試案の実施・評価(調査１)と乳児をもつ母親における親子体操プログラムの継続状況および影響因子の把握(調査２)を実施する予定であった。
しかし、研究協力者が希望に合わせて日程調整をしたため、介入プログラム試案の実施が遅れた。そのため、介入プログラム終了後3か月、6か月に実施予定であった調査が実施できていない。
平成25年度は、介入プログラム終了後3か月、6か月に実施する質問紙調査および面接調査を実施するとともに、プログラム実施日程を早期に決定し、その日程で対象者の募集を行っていく。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成25年度は、乳児をもつ母親が、育児生活をより肯定的に捉え、継続できる親子体操プログラムの開発およびその効果の検証を行う。
具体的には、(1)平成24年度にプログラムに参加した母親に対し、プログラムの継続状況および継続要因、育児生活について、質問紙調査および面接調査で明らかにする。(2)平成24年度の調査結果および調査２の結果をふまえ、親子体操プログラムを修正する。(3)修正した親子体操プログラムを実施し、母親の育児肯定感、育児負担感、精神的効果、ストレス反応の視点でその効果を検討する。
平成24年度は介入プログラム試案の実施が遅れたため、介入プログラム終了後3か月、6か月に実施予定であった調査が実施できていない。そのため、平成24年度助成金を平成25年度に繰り越し、平成24年度に実施予定であった介入プログラム終了後3か月、6か月の時期に質問紙調査および終了後６か月の時期に面接調査を実施する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成25年度は、平成24年度助成金で実施予定であった介入プログラム終了後3か月、6か月の質問紙調査（調査１）と終了後６か月の面接調査（調査２）を実施し親子体操プログラムを修正する。
１．調査１・２：乳児をもつ母親における親子体操プログラムの継続状況と影響因子の把握
平成24年度の研究対象者９名を対象に、介入終了後３か月/６か月経過した時期に、親子体操の継続状況と育児生活について質問紙調査を実施し、６か月の時期にはプログラム内容の継続要因、継続しやすいプログラムについても面接調査を行う。研究対象者への謝礼(1,000円/人)、交通費、録音・録画機器、託児環境の用意が必要である。また、調査内容を整理するための人件費、消耗品費や通信費が必須である。データは質的帰納的に分析する。
得られた成果から親子体操プログラム試案を評価し、プログラムを修正する。研究成果は母性看護学・助産学関連の学会において成果発表を行う。また、随時関連学術誌へ投稿する。そのため、学会参加および成果発表費用、投稿費用が必要である。プログラム案の作成から介入調査、その評価においては専門家からの知識提供が必要である。
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