| 研究課題/領域番号 |
24792503
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| 研究機関 | 埼玉県立大学 |
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研究代表者 |
山本 英子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (60448652)
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| キーワード | 育児肯定感 / 親子体操 / 乳児をもつ母親 / 子育て支援 / プログラム評価 |
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| 研究概要 |
平成25年度は、平成24年度に行った面接調査の結果をふまえ親子体操プログラムを改良し介入調査を行った。
調査１として、生後３～６か月の乳児をもつ母親19名を対象に、母と子でふれあう親子体操プログラムを実施した。母親の育児肯定感、育児負担感、精神的効果、ストレス反応の視点でその効果を調査した。プログラムは、３回１コース、５～８組/回、６～13日毎に、60分/回程度で実施した。プログラムの内容は、ベビーマッサージ・エクササイズおよび母子体操とし、親子でふれあいながら実施できる内容を選定した。プログラムの評価として、質問紙［産褥期育児生活肯定感尺度（島田ら，2003）、MCL－S.2 (橋本ら,2011)］や唾液アミラーゼ(唾液アミラーゼモニター,ニプロ)による調査をプログラム前後に行い、比較した。プログラム前後では、運動による精神的効果や、唾液アミラーゼ値の低下がみられることを把握した。
調査２として、介入プログラム終了後１か月毎に母親の育児肯定感、育児負担感、プログラム内容の継続状況等について質問紙調査による横断調査を実施している。現在までの結果、プログラム内容の一部を継続して実施していること、プログラム参加によって何らかの肯定的変化を認識していることを把握できた。また、調査３として、介入プログラム終了後６か月の時期にプログラム内容の継続状況とその理由、育児肯定感に影響する内容、育児期にある女性の運動の継続にかかわる要因等について面接調査を実施予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成25年度は、平成24年度に実施した乳児をもつ母親における親子体操プログラム試案について面接調査を実施し、親子体操プログラムの内容の他、開催時間、会場、参加人数を検討した。改良した親子体操プログラムの実施・評価(調査１)、介入プログラム終了後１か月毎を実施した。研究協力者が希望に合わせて日程調整をしたため、介入プログラムの実施が遅れた。そのため、介入プログラム終了後1か月毎の質問紙調査（調査２）は実施中であり、終了後6か月の面接調査（調査３）は今後実施予定である。
平成26年度は、介入プログラム終了後1か月毎の質問紙調査を継続して実施するとともに面接調査を実施し、結果を分析していく。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成26年度は、親子体操プログラムの効果について調査を継続し、分析・まとめる。
具体的には、(1)親子体操プログラムを実施し、母親の育児肯定感、育児負担感、精神的効果、ストレス反応の視点でその効果を検討する。
(2)平成25年度にプログラムに参加した母親に対し、プログラム内容の継続状況とその理由、育児肯定感に影響する内容、育児期にある女性の運動の継続にかかわる要因を面接調査で明らかにする。
平成25年度は介入プログラムの実施が遅れたため、介入プログラム終了後1か月毎12か月間の質問紙調査（調査２）が継続して実施中であり、介入プログラム終了後6か月に実施予定であった面接調査（調査３）が実施できていない。そのため、平成25年度助成金を平成26年度に繰り越し、平成25年度に実施予定であった調査２および調査３を実施する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成25年度は、介入プログラムの実施開始が遅れたため、介入プログラム終了後1か月毎12か月間の質問紙調査（調査２）を継続して実施中であり、介入プログラム終了後6か月に実施予定であった面接調査（調査３）が実施できていない。そのため、平成25年度助成金を平成26年度に繰り越し、平成25年度に実施予定であった調査２および調査３を実施する。
平成26年度は、平成25年度助成金で実施予定であった介入プログラム終了後1か月毎の質問紙調査を継続して実施するとともに面接調査を実施し、プログラムの効果検証を行う。
1)平成25年度の研究対象者19名を対象に、介入終了後1か月毎の質問紙調査を継続して実施する。研究対象者への謝礼(1,000円/人)、郵送費が必要である。2)プログラム終了後６か月経過した時期に、育児生活、プログラム内容の継続要因、継続しやすいプログラムについても面接調査を行う。研究対象者への謝礼(1,000円/人)、交通費、録音・録画機器、託児環境の用意が必要である。
調査内容を整理するための人件費、消耗品費や通信費が必須である。得られた成果から親子体操プログラムを評価する。研究成果は母性看護学・助産学関連の学会において成果発表を行う。また、随時関連学術誌へ投稿する。そのため、学会参加および成果発表費用、投稿費用が必要である。
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