| 研究課題/領域番号 |
24792512
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| 研究機関 | 県立広島大学 |
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研究代表者 |
鴨下 加代 県立広島大学, 保健福祉学部, 助教 (50364120)
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| キーワード | 発達障がい / 生活習慣 / 保護者 / 学齢期 |
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| 研究概要 |
平成25年度は、生活習慣改善の保健指導をする上での基礎資料となる「発達障がいをもつ学齢期の生活習慣形成の特性」を明らかにするため、保護者に構成面接調査を行った。それに伴い、研究対象者の状況を理解するために家族会が運営する会に参加し、子どもの活動場面のフィールドワークを並行して行った。調査に協力いただいた対象者は、学齢期の発達障がい児をもつ保護者20名であり、調査内容は子どもの生活習慣（食事、運動、睡眠、ストレス対策）の状況と家庭で生活習慣を整えるために実施している取り組み、生活習慣を整える際の家庭内外のサポート体制の有無の影響とした。分析は内容分析を用い、意味内容を検討する際には、子どもへの健康への支援が、子どもの発達の特性や学校での連携とどのように影響しているかを確認しながら行った。結果は、現在まとめている段階である。概要としては、生活習慣は、幼児期に確立するため、療育機関を利用した対象者の子どもはそこでの助言や支援をもとに規則的な生活習慣の土台を身に着けており、学齢期に入ってもその延長として、あまり困難を感じず生活習慣を整えることができていた。しかし、保護者の中には、学齢期になりある程度の意思を示し始めた子どもの行動の自由（食べ物の選択、入眠時間の延長など）をどの程度認めるかについて悩んでいた。このように自立という視点を発達の特性とともに配慮し、その時期にあった生活習慣を行える援助が必要だと考えられた。今後、この結果をもとに、生活習慣を整える保健指導プログラムを作成・実施し、その効果を検討していきたい。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
妊娠に伴い、研究にかかる時間の確保が難しかったため
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度行った調査の結果を参考に、次年度は、学齢期の肥満のある発達障がい児への保健指導プログラムを作成、実施し、その効果を検討していきたい。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
次年度使用額が生じた理由は、研究が計画より遅れており、保健指導の準備物品等を準備できなかったこと、また、妊娠に伴い、計画していた研修等に参加できなかったためである。
産前産後休暇取得に伴い、1年間延長を申請するため、延長期間での研究活動にその費用に充てる。具体的には、保健指導実施に伴う物品の準備、学会や研修会参加などの旅費などである。
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