| 研究課題/領域番号 |
25245026
|
|---|
| 研究機関 | 東京大学 |
|---|
研究代表者 |
飯田 敬輔 東京大学, 法学(政治学)研究科(研究院), 教授 (00316895)
|
|---|
| 研究分担者 |
久保 文明 東京大学, 法学(政治学)研究科(研究院), 教授 (00126046)
苅部 直 東京大学, 法学(政治学)研究科(研究院), 教授 (00261941)
鈴木 基史 京都大学, 法学(政治学)研究科(研究院), 教授 (00278780)
平野 聡 東京大学, 法学(政治学)研究科(研究院), 教授 (00361460)
中山 俊宏 慶應義塾大学, 総合政策学部, 教授 (60439560)
高原 明生 東京大学, 法学(政治学)研究科(研究院), 教授 (80240993)
藤原 帰一 東京大学, 法学(政治学)研究科(研究院), 教授 (90173484)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
| キーワード | 国際経済 / 安全保障 / 東アジア |
|---|
| 研究実績の概要 |
平成26年度は本研究計画の中間段階にあり、各チームがそれぞれ研究を継続した。研究代表者の飯田は、「チャイナ・プラス・ワン」と呼ばれる、日本企業の中国リスクに対する企業戦略について研究を行い、その成果を2014年12月5日に韓国国際関係学会（KAIS）の研究大会で披露した。また、東アジアにおける貿易および直接投資のデータの収集・整理を継続し、その成果の一部を2015年2月5日箱根開催の東京大学・北京大学合同国際会議で発表した。
初年度に引き続き、外部講師を招いた研究会も開催した。特に、2014年6月10日にはボストン大学のBill Grimes教授が”East Asia Goes Venue-Shopping: When Global Influence Does Not Reinforce Regional Solidarity”という題目の研究報告を行った。次いで、2014年10月23日には国際大学の北岡伸一学長が「日本の安全保障－戦前と戦後－」という題目で講演を行い、また2014年12月3日にはハーヴァード大学のBeth Simmons教授が”Indicators as Social Pressure: The Case of Trafficking in Persons”という題目で研究報告を行った。
その他、研究分担者の鈴木は日本外交についての研究を継続し、その成果を論考にまとめている。研究分担者の久保は2014年前半、アメリカでの現地調査を継続した。また研究分担者の高原も2014年10月～15年3月にかけて中国での現地調査を行った。
また本プロジェクトでは、その成果をWeb上で公開することも謳っており、平成26年度中は、プロジェクト専用ＨＰ開設の準備を着々と進め、平成27年度の早い時期に公開が始まる予定である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
これまでのところ、特に大きな問題もなく研究は続行している。各チームが独自に活動しているため、全体としての展望が得にくいきらいはあるが、それぞれ成果は上がっており、今のところ研究の目的達成が著しく損なわれるような事態は想定しにくい。唯一不安材料があるとすれば、プロジェクト全体を統一する体系理論の構築には成功していないが、それも今年度中には何らかのめどが立つ予定である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度は本研究計画の最終年度となるため、その成果を発表していくことに重点が置かれることになる。プロジェクトとして、公開の成果発表会を年度の後半に開催することを計画し、その場で構成メンバーの大半が成果を発表する。
またそれらの成果の公刊の仕方については、検討の結果、３つに分けて成果を刊行していくことが決定された。まず日本国際政治学会の『国際政治』181号（2015年6月刊行予定）で、合理的選択の特集号が組まれるため、その中に、研究代表者の飯田と研究分担者の鈴木が論考を掲載する。また雑誌『レヴァイアサン』2016年春期号で「各国の国際秩序観」に関する特集が組まれることから、そこに研究代表者飯田および研究分担者の苅部および平野が論考を提供する。そして最後に、2016年3月の国際関係学会で英語論文の発表を行い、それを何らかの形で出版することも今後検討する。
またプロジェクトの成果は、随時、本科研プロジェクトＨＰでも公開される。
|
| 備考 |
平成27年4月公開
|
