| 研究課題/領域番号 |
25245046
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
金融・ファイナンス
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
原 千秋 京都大学, 経済研究所, 教授 (90314468)
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| 研究分担者 |
木島 正明 広島大学, 情報科学部, 教授 (00186222)
田 園 龍谷大学, 経済学部, 准教授 (10609895)
西出 勝正 一橋大学, 大学院経済学研究科, 教授 (40410683)
深澤 正彰 大阪大学, 基礎工学研究科, 教授 (70506451)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | ミクロ経済学 / 数理ファイナンス / 金融市場 / 取引費用 |
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| 研究成果の概要 |
従来の経済学やファイナンスでは，取引そのものには費用がかからないと仮定して金融市場を分析してきたが，現実には売買価格差や流動性，さらには仲介料といった様々な形態で取引費用は存在する．取引費用が存在しな状況の分析をいくら深めても，金融市場特有の費用構造や不確実性に起因する諸問題への実務的・政策的処方箋を書くことはできない．本研究課題ではこれら取引費用を様々な形で数理モデルとして定式化し，その金融市場全般にわたる含意を明らかにした．
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| 自由記述の分野 |
経済理論・ファイナンス
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
取引費用が市場参加者全般に与える影響を正しく査定するためには，取引費用が個々の参加者に与える影響を分析するだけでは不十分である．取引費用の影響は，どれほど大きなリスクに直面しているか，またはどの程度のリスクなら許容できるか，といった参加者の特性に依存するが，それらは参加者間で異なるので，金融市場の均衡状態を詳しく分析することが必要である．本研究課題の学術的意義は，精緻な数理的な手法でこの均衡分析を深化発展させたことである．社会的意義は，それらの分析から得られた実務的・政策的含意を，公開シンポジウムを通じて広く実務家に知らせたことである．
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