| 研究課題/領域番号 |
25245049
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 研究機関 | 一橋大学 |
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研究代表者 |
加藤 俊彦 一橋大学, 大学院商学研究科, 教授 (20295463)
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| 研究分担者 |
沼上 幹 一橋大学, 大学院商学研究科, 教授 (80208280)
軽部 大 一橋大学, 大学院商学研究科, 准教授 (90307372)
藤原 雅俊 一橋大学, 大学院商学研究科, 准教授 (20411019)
坪山 雄樹 一橋大学, 大学院商学研究科, 准教授 (50508645)
佐々木 将人 一橋大学, 大学院商学研究科, 准教授 (60515063)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 経営組織 / 経営戦略 |
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| 研究概要 |
平成25年度は、本研究課題の初年度にあたることから、今後予定される調査の準備を行うとともに、本研究課題の基盤となる以前の調査に基づいた研究を進めた。
次年度となる平成26年度に実施予定である調査の準備は、当初の計画通りに開始した。
また、本研究課題は、平成15年度に開始され、これまで隔年で実施されてきた、日本企業の事業組織を対象とする質問票調査を引き継いでいる。この点に関連して平成25年度に展開したことの一つとしては、過去に実施した5回分の調査データを用いた分析が、まず挙げられる。その成果は、事業組織における階層間のコミュニケーションに影響を与える要因を中心に論じた英文論文として公表するとともに、事業組織の内部要因が収益性に与える影響に関する分析と事業組織における凝集性に関する分析を国際学会において発表するなどの形で、進めてきた。さらに、本研究は、狭義の学術研究にとどまらず、企業関係者をはじめとする一般社会への研究成果の還元も企図しており、平成25年度から、一般向け論文記事などの形で、積極的に発信した。
加えて、平成25年度には、過去に実施した調査データに関する抜本的な確認作業も実施した。これまでに実施した質問票調査を通じて収集されたデータは約5000人分にも上るが、その中には質問項目の内容を誤解するなど、不適切な回答データが一部混入している。これまでにも可能な範囲でデータの修正を行ってきたが、より精度を高めるために、リサーチ・アシスタントの協力を得て、原票と対照して抜本的なデータの確認作業を進めた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成25年度は、年度初めに策定した研究実施計画をおおむね満たす形で進んだといえる。本研究課題が引き継いでいる、日本企業を対象とする質問票調査が平成15年度から隔年で実施されており、本研究課題の期間中には、2年目である平成26年度と4年目である平成28年度に、同様の質問票調査を実施することを計画している。そのために、初年度である平成25年度は、次年度である平成26年度に実施予定である質問票調査の準備を予定しており、この点は大きな問題もなく進められた。
研究実施計画では、過去に実施した質問票調査で収集したデータを用いた研究を進め、その成果は可能な限り国際学会で発表することも、想定していた。この点については、経営戦略論の領域では中心となる国際学会の一つであるStrategic Management SocietyのConferenceにおいて、若手研究分担者を中心として2本の学会報告を行っており、当初の計画を十分に達成している。さらに、研究代表者を中心とする分析結果を英文論文として発表したり、若手研究分担者が国内学会で発表したりするなど、初年度から研究成果を積極的に発表することができた。また、一般向け媒体を通じて研究成果を発表することができた点は、当初の研究実施計画に明示されていなかったものの、社会への還元という直接的な効果のみならず、調査対象となる企業関係者に研究の存在や意義を広めることにより、今後の質問票調査の円滑な遂行に資するものである。
また、過去の調査データのクリーニングは、当初の計画にはなく、公表される研究成果に直接つながる作業ではないものの、原票まで遡るなど、大きな労力を費やして完遂することで、データの精度をより高い水準に引き上げており、今後の研究活動に大きく貢献するものである。
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| 今後の研究の推進方策 |
2年目である平成26年度以降は、まず本研究課題の中核となる日本企業の事業組織を対象とする質問票調査を、過去の経験を踏まえて確実に実施していくことが、出願時の研究計画を完遂する上で重要である。そのために、本研究課題では初回となる調査を実施する平成26年度では、調査への参加企業を確定するための準備作業を進める必要がある。その具体的な方策としては、資料の送付などを通じて、調査への参加の可能性がある企業へのアプローチをできるだけ早い段階から進めるとともに、企業関係者に本調査を認知していただくための広報活動を行っていくことが必要である。
また、質問票調査を通じて収集したデータについては、過去の調査分も併せると、日本国内のみならず、国際的に見ても類例が限られたデータベースを構成している。このような本研究課題の特性を十二分に活かしながら、学術的な分析・発表に積極的に取り組んでいく。とりわけ、本研究課題の初年度である平成25年度に発表した論文や学会報告では、調査回や調査項目といった点で、データの一部を用いた部分的な分析を進めていたが、上述のようなデータベースの特性に基づいて、より包括性の高い分析を進めるとともに、日本企業の事業組織や事業戦略の状況を体系的に理解できるように、研究を展開していく。
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