| 研究課題/領域番号 |
25245049
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| 研究機関 | 一橋大学 |
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研究代表者 |
加藤 俊彦 一橋大学, 大学院商学研究科, 教授 (20295463)
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| 研究分担者 |
沼上 幹 一橋大学, 大学院商学研究科, 教授 (80208280)
軽部 大 一橋大学, 大学院商学研究科, 准教授 (90307372)
藤原 雅俊 一橋大学, 大学院商学研究科, 准教授 (20411019)
坪山 雄樹 一橋大学, 大学院商学研究科, 准教授 (50508645)
佐々木 将人 一橋大学, 大学院商学研究科, 准教授 (60515063)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 経営組織 / 経営戦略 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、日本の大手企業を対象として、事業組織を分析単位とする質問票調査によって定量的データを蓄積するとともに、学術的な観点から分析を進めることを主たる目的としている。
本研究の3年目にあたる平成27年度は、まず平成26年度に実施した第1回質問票調査のデータを、平成16年度から隔年で実施した過去5回分のデータと併せて作成したデータベースをもとに、主として統計的な分析を進めた。
分析からは、次のような点が明らかになっている。まず、調査対象の一部変更などがあったものの、本研究の鍵概念の1つである「組織の〈重さ〉」は、これまでの調査結果と整合的であり、安定的な状況にあった。この点からは、「組織の〈重さ〉」という概念と測定尺度の頑健さを示唆していると思われる。
また、変数間の関係性については、一部では変化が見られるものの、組織内部での調整時間が占める比率や収益性、成長性などの組織成果に関する変数と「組織の〈重さ〉」との関係や、事業組織内部におけるコミュニケーションの状況や事業組織トップ（BU長）のリーダーシップ関連項目をはじめとする組織構造や組織過程に関する変数と、「組織の〈重さ〉」との関係についても、本研究グループが蓄積してきた知見と、基本的には合致することが確認された。なお、これらの分析結果のうち、新たな知見を中心とする点については、平成27年度中に3件の国際学会において研究成果を発表している。
加えて、平成27年度には、調査対象の拡大に向けた準備も進めた。本研究では、これまでの日本企業の事業組織を主たる対象として質問票調査を実施し、分析を行ってきた。それに対して、管理部門を中心とする本社の役割を探るために、本社部門への調査対象拡大の可能性を中心として、検討を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の主たる目的の1つは、日本の大手企業を対象として、事業組織や経営戦略に関する詳細な質問票調査を実施して、平成16年度から隔年で実施してきた5回分の調査と併せてデータベースとして蓄積した上で、分析を進めていくことにある。当初の計画では、初年度である平成25年度に調査の実施準備をした上で、2年目にあたる平成26年度に第1回調査（研究グループによる調査としては、通算6回目）を行うこととしており、複数の日本企業による協力を得て、予定通り実施することができた。
また、平成25年度から平成27年度までの3年間では、調査対象の拡大を検討するとともに、これまでに蓄積された調査データと知見に基づいて、6名の研究代表者・分担者が協力して、精力的に分析・研究を進めてきた。本研究開始から3年間で、国内外での学会において7件の発表を行うとともに、英文論文1本を含む5本の論文を発表している。さらに、現時点で複数の論文を作成しており、研究期間中に刊行される予定である。
このように、継続的な質問票調査の実施を通じてデータベースを拡充していくことで、本研究グループがこれまでに発表してきた研究結果の妥当性や一貫性を確認するとともに、従来とは異なる観点から分析を進めることによって、事業組織を主たる分析単位とする、経営組織や経営戦略に関する新たな学術的知見も生み出されてきている。
以上から、現在のところ、当初の計画に沿う形で、研究活動がおおむね順調に進展していると判断している。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の4年目となる平成28年度以降は、まず質問票調査を継続的に実施するとともに、これまでに実施した質問票調査から構成されるデータベースを基軸として、さらなる分析・研究を進めていく。とりわけ本研究では、通常は調査が難しい企業の内部情報を含むデータベースを構築することを特色としており、本研究グループで過去に実施してきた調査データと併せると、日本国内のみならず、国際的にも類例が限られた、企業の事業組織に関するデータベースが既に構築されている。このような本研究におけるデータベースの特性を活かした研究活動を、今後展開していく予定である。
また、本研究グループによる学術的な研究活動を通じて得られた、日本企業の経営組織や経営戦略に関する知見は、調査に協力いただいている企業の方々からも、事業活動を進める上で有益な見方を提供するものとして評価されている。そこで、日本企業の経営管理者をはじめとする多くの実務家に対して、適切な媒体を通じて、広く社会に還元していく。
加えて、質問票調査を通じて、これまで蓄積してきたデータベースは、主として日本企業の事業組織を分析単位としてきた。このようなデータベースに基づく分析・研究からは、上述のように、学術的な面でも、実務的な面でも、有益な知見を提供する一方で、個別事業の状況に対しては、事業組織単体のあり方のみならず、管理部門を中心とする本社の役割や、本社と事業組織との関係性も、影響を及ぼす可能性が考えられる。そこで、これまで実施してきた事業組織を対象とする調査に加えて、本社部門を対象とする調査の実施可能性についても、継続的に検討していく。
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