| 研究課題/領域番号 |
25253052
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
近藤 尚己 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 准教授 (20345705)
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| 研究分担者 |
近藤 克則 千葉大学, 予防医学センター, 教授 (20298558)
尾島 俊之 浜松医科大学, 医学部, 教授 (50275674)
橋本 英樹 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 教授 (50317682)
横道 洋司 山梨大学, 大学院総合研究部, 准教授 (20596879)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 高齢者保健 / 健康の社会的決定要因 / 健康格差 / 社会疫学 / 高齢者 / 相対的はく奪 |
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| 研究実績の概要 |
健康の社会的決定要因に着目した高齢者全国調査（JAGES）を2010年に実施し、11万人の回答を得た。本研究の目的は、この追跡を行って3時点パネルデータを構築することである。パネルデータにより精度の高い因果推論を行うことである。日本やアジアのコンテクストを踏まえたエビデンスとすること、およびエビデンスに基づいた保健対策の在り方の提言につなげることである。2013年度、2016年度と調査を終えた。2017年度に予定通り3時点パネルデータを作り、介護レセプトデータとのリンケージを終えた。繰り越した2018年度にかけて様々な分析をした。研究成果の社会実装に向けた取り組みを強化した。2017年度以降新たに明らかになった主な知見は以下の通り。地域のソーシャルキャピタルが要介護度の変化に及ぼす影響は個人の所得や学歴、性別、社会関係の状況により異なる。たとえば地域参加環境が豊かだと、社会経済状況が不利な場合むしろ抑うつリスクを上げる可能性など。所属グループの多様性は健康に関連するが、中でもジェンダーの多様性が最も健康に寄与する可能性がある。要介護度の変化パターンには、急激悪化・緩徐悪化・維持の３つが少なくとも存在する。週１回以上趣味やスポーツの会に参加した高齢者はその後11年間の介護費30～50万円低い可能性。近隣に食料品店が少ないと認知症リスク1.5倍と推計。
これらの成果を踏まえ、JAGES参加自治体を主な対象として、実際の地域づくり型の介護よ予防施策を展開した。そのノウハウが研究と実践とのknowledge translationの好事例とされ、世界保健機関からモノグラフ形式で出版された。地域のソーシャルキャピタルを高める介入をする際には対象者の属性を踏まえて健康格差を拡大させないよう留意すべきことなどの政策提案を行った。
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| 現在までの達成度 (段落) |
平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
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