研究課題
本年度は、モデル地区での遠隔看護の実施・評価を行った。遠隔看護実施の基本モデルは、情報処理のメインセンターとして設定したメインセンター（筑波大学）と、地域でのサテライト拠点となるサブセンター（らふえる(株)訪問看護ステーション）により構成する計画でシステム化を進めた。サブセンターはモデル地区の対象者から情報を収集し、メインセンターで情報処理および管理が行われ、結果の専門的な知識の提供とあわせて、メインセンターからサブセンターに情報処理を行ったデータが返される仕組みである。本システムの目的は、超高齢社会の到来、および在宅型医療の変化に伴って、21世紀型の新しい医療環境のなかで、看護専門職が果たすべき新しい臨床応用と、その役割を提案することである。とくに本研究における具体的な遠隔看護の介入対象は、1）セルフケアレベルに応じた健康管理、2）生活習慣病者への自立支援、3）術後患者の回復管理、4）退院後患者の継続看護、5）介護・看護者への支援、を目的とし、特定機能病院などでの先端的・集中的な治療を終えた患者への継続看護システムの確立を含めた地域医療での貢献も目指している。緊急度が高い場合は、これまでの人間対人間の看護実践の基本を守りながら、担当看護師および担当医師が直接的な介入を行うことが優先される。遠隔看護を実施したことによる利便性、経済性（費用対効果）、効率性、効果性などの評価を、以下評価項目をモデル地区の「医療状態や健康課題」、「モデル地区内外における医療・保健サービス利用の状況」、実施した住民と遠隔看護に関わったスタッフからの意見などをもとに、最終的には多様な生活環境においても運用可能となりうるために必要な各種プロトタイプの提案を行った。
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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看護研究
巻: 48 ページ: 104-111
http://dx.doi.org/10.11477/mf.1681201072
巻: 48 ページ: 129-135
http://dx.doi.org/10.11477/mf.1681201074
巻: 48 ページ: 145-151
http://dx.doi.org/10.11477/mf.1681201076
