| 研究課題/領域番号 |
25280026
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
深澤 良彰 早稲田大学, 理工学術院, 教授 (30120934)
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| 研究分担者 |
白銀 純子 東京女子大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (00329161)
高橋 竜一 早稲田大学, 付置研究所, 助教 (10547061)
鄭 顕志 国立情報学研究所, 大学共同利用機関等の部局等, 助教 (40434295)
鷲崎 弘宜 早稲田大学, 理工学術院, 准教授 (70350494)
清水 遼 早稲田大学, 理工学術院, 助手 (90707382)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | ソフトウェア工学 / センサー / MDD / プロダクトライン / センサーソフトウェア / アクチュエータ / モデル駆動開発 |
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| 研究実績の概要 |
センサー技術・アクチュエータ技術の発達により、物理世界と密に連携したアンビエントシステムを実現する基盤が整いつつある。このようなシステムは、不具合が生じた場合の社会的な影響が大きいため、従来のシステムと比べて、より高い信頼性が求められる。従って、高信頼なアンビエントシステムを実現するための開発手法を研究する必要性は高い。
本研究では、センサーを利用した各種のアプリケーション・ソフトウェア（以下、センサーソフトウェアと呼ぶ）に適用ドメインを限定した場合に、どのようなソフトウェア工学的手法が有効であるかを究明するとともに、センサーソフトウェアの開発に有効なソフトウェアについての研究を進め、公開することを目的としている。
本研究では、ソフトウェア自動生成技術としては、システム開発の設計記述表現にコンピュータが解釈可能な「モデル」を採用することで高品質のソフトウェアを実現しようとするモデル駆動開発（MDD: Model-Driven Development）技術に焦点を絞る。
センサーソフトウェア開発者は、データ計測、データ処理を複数のセンサーノードが存在するネットワーク上での分散処理として実現する必要がある。すなわち、アプリケーション全体で実現するデータフローを個々のセンサーノードの振舞いとして分割して実装する必要がある。しかし、個々のセンサーノードの振舞いを実装するためには、センサーノード間の通信、センサーノードへのタスクの割当てを決定する必要があり、データフローとセンサーノードの振舞いとの間に乖離が存在する。この乖離による困難さを低減するため、データフローからセンサーノードの振舞いを段階的に決定可能なモデル駆動開発の研究を行なった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は、下記の多段階モデル駆動開発に関する研究に注力した。具体的には、以下の通りである。センサーソフトウェア開発者は、アプリケーション全体で実現するデータフローを個々のセンサーノードの振舞いとして分割して実装する必要がある。しかし、個々のセンサーノードの振舞いを実装するためには、センサーノード間の通信、センサーノードへのタスクの割当てを決定する必要があり、データフローとセンサーノードの振舞いとの間に乖離が存在する。この乖離による困難さを低減するため、データフローからセンサーノードの振舞いを段階的に決定可能なモデル駆動開発の研究を行った。
この結果は、下記に掲載された。
Kenji Tei, Ryo Shimizu, Yoshiaki Fukazawa and Shinichi Honiden, “Model-Driven-Development-based Stepwise Software Development Process for Wireless Sensor Networks”, IEEE Transactions on System, Man, and Cybernetics: Systems (TSMC), Vol.45, No.4, pp.675-687, Jan. 2015.
DOI:10.1109/TSMC.2014.2360506 2014.
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度は、前述の多段階決定可能なモデル駆動開発の研究を深化させるとともに、センサーソフトウェアに関するプロダクトラインについての研究を進める。
大規模かつシステマティックなソフトウェア部品の再利用方式として着目をされているプロダクトライン方式のソフトウェア開発に対して、我々は、既存のソフトウェアからのプロダクトラインの構成法、最適なコアアセットの表現法、明確なスコーピング手法の確立などについての研究を行い、その有効性を検証してきた。本研究においては、この成果を活かし、上記で開発された種々の再利用部品を、プロダクトラインとして一体化し、その利用支援システムを構築することで、利用者に提供していく。また、この過程において得られる知見をまとめていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
現在、論文執筆中であり、この論文の英文校閲等のために、それに相当する金額を残していた。しかし、論文に掲載する予定のデータの収集が終わらず、英文校閲に出すことができずに、その金額を次年度に廻すこととした。
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| 次年度使用額の使用計画 |
上記の論文は、ほぼ完成しており、投稿先の国際会議を再度考え直し、校閲に出した後、投稿することを予定している。
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