| 研究課題/領域番号 |
25280121
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 研究機関 | 国立情報学研究所 |
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研究代表者 |
孫 媛 国立情報学研究所, 情報社会相関研究系, 准教授 (00249939)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 評価指標 / 書誌計量学 / 診断 / 多次元アセスメント |
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| 研究概要 |
世界大学ランキングなど従来の大学評価は，論文数や引用数に基づくビブリオメトリックス指標に大きく依拠しており，研究面に偏った評価となっている。大学を総合的に評価するには，もっと教育面に目を向けなければならない。目標設定に資する診断機能という点においても，現行の大学ランキングは十分な役割を果たしていない。本研究は，大学の研究力と教育力を多面的に捉え，大学の特徴を多次元で評価・診断する方法の開発を試みるものである。
初年度である平成25年度は，大学の研究面について科研費データを中心として研究を行った。まず，科研における大学間研究ネットワークを示す指標を提案し日本語論文データとの関連性を示した。さらに科研費データを用いて，分野分類のマッピング手法の開発を行った。具体的には，科研費分野分類と科研データに適用したLatent Dirichlet Allocationによるトピック分類のマッピングや，科研費分野分類とWeb of Scienceの分野分類のマッピング手法の検討を行った。そのほか，プレスリリース・新聞記事における大学研究の報道からみた各大学の研究の特徴を分析した。
大学の教育面については研究面における論文数，引用数のような確立された指標やデータが存在しない。そこで，大学ポートレート（国公立版）に国内大学の各種ランキング（朝日新聞社，旺文社など）を併用し，大学教育に関する基礎データの整備を行った。また，教育のインプットおよびアウトプットと考えられる変数を合成し，変数間の関係の分析を通じて，大学教育の指標について検討を重ねた。一方，複数のアトリビュートにおける学習者の習得確率に焦点を当てる認知診断テストについて，大学の教育力の診断的な評価への応用を視野に入れて研究を進めた。
研究の成果は学会や国立情報学研究所のオープンハウス等で公表した。一部は2014年度の学会等で発表予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究評価に関しては，データの整備，分析ともに予定通り順調に進展している。多次元評価に不可欠な研究分野間のマッピングについては，科研費データを用い，科研費分野－LDA（Latent Dirichlet Allocation）によるトピック分類や，書誌リンケージに基づく科研費分野-WoS（Web of Science）分野マッピングおよびその精度検証等を，予定通り行っている。
教育評価に関しても，当初予定していなかった大学ポートレートのデータが活用できたことから，データ整備を順調に開始することができ，種々の解析に着手することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究の評価に関しては，平成25年度に引き続き，多次元評価に不可欠な異なる分野分類間のマッピング手法の理論的検討やデータ整備を行うとともに，日本の学術雑誌論文や科研データ，特許データも含めた様々な角度・観点から，大学における研究活動の多次元構成要素について調査・分析を進める。
教育の評価については，アクセシビリティの高いデータとして今後も大学ポートレートに注目する。平成26年度中には，大学ポートレート（国公立版）に加えて大学ポートレート（私学版）も利用可能になる予定である。大学ポートレートでは教育面に関する情報が充実される方向であり，重要な情報源として期待できる。これにより，国内の多くの大学に関する多変数データの入手が容易になる。ただし大学ポートレートのデータはそれぞれの大学が提供するものであることに注意しなければならない。そこで，変数の等価性や信頼性について慎重に吟味・検討を行う。大学ポートレートのほかにも，朝日新聞社や読売新聞社などからの出版物，各大学のホームページの調査・分析，国内の大学で行われている種々の学生調査・卒業生調査のデータ，あるいはここ10年ほどの間の教育GPの調査など，多様な経路から各大学の取り組みを収集する。こうして得られる種々のデータをもとにさまざまな角度から分析を行い，教育成果の把握法に関する研究を進める。教育パフォーマンス評価に関して海外で行われて研究や用いられている指標についての文献調査も行い，日本での適用可能性を検討する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成26年度に人件費等が多く支出されることが見込まれたので，平成25年度のデータ購入などの使用額を減らし，全体の限られた予算を最大限に活用することを考えたため。
人件費，分析を行うために必要なデータの入手，論文をはじめとする各種文献資料の入手，調査や学会発表の旅費などに用いる。
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