研究課題/領域番号 |
25282043
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研究機関 | 埼玉医科大学 |
研究代表者 |
赤羽 明 埼玉医科大学, 医学部, 客員教授 (40049846)
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研究分担者 |
所澤 潤 東京未来大学, こども心理学部, 教授 (00235722)
玉置 豊美 株式会社数理設計研究所, 核物性研究室, 研究員 (50373551)
高橋 浩 群馬大学, 大学院理工学府, 教授 (80236314)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 明治期理科教科書 / 後藤牧太 / 群馬県師範学校 / 簡易理化器械 / 東京師範学校 / 手作り実験具 / 科学実験教育史 / 放射線教育史 |
研究実績の概要 |
1.簡易器械の普及活動と後藤他著『小学校生徒用物理書』の刊行目的について:明治17年に実施された群馬県小学教員講習会では物理器械の取扱法と簡易器械の参加教員による製作が行われた.授業で使える機器が充分ではない現状を鑑み,現場での教員の自製を目的とした講習といえる。明治20年には高崎地域の高等小学校生徒の自製が確認された。簡易器械による物理学習が普及していたことを示す。その結果、後藤による自製は東京師範教師から始まり,次に同師範学校生徒の自製、さらには群馬県(あるいは他県)師範学校教師及び小学校教師、そして高等小学校生徒の自製へと普及したことが明らかになった(平成27年5月の科学史学会及び8月の物理教育学会年会で報告)。『小学校生徒用物理書』(以後、『小生物理書』と略記)の刊行はこうした簡易器械自製の指導書の役割を果たしたといえる。28年度は、講習会での簡易器械の製作の波及効果を高崎地域以外で探索の予定である。 2.『小生物理書』の実験題目106と出版教科書の実験題目との比較検討について、後藤著『誰にもできる物理実験』の100実験及び根岸福弥著『小学物理実験法』について、分担調査を実施した。(8月のICPE2015及び28年年3月の物理学会年会で報告)。28年度は、後藤の著書を中心に実験題目の変遷を考察する。また明治・大正期における初等中等教育における原子物理分野の扱いについて、調査研究を行った。初等教育用教科書にエックス線及び放射性物質の記載のものが存在することが判明した。 3.『小生物理書』上巻,中巻,下巻の現代訳及び英訳について、おおむね完成し、校閲中である。 4.大正7年刊行の簡易器械関連の実験書類を調査・分析した。その結果、この時期の実験書には実験教育の趣旨及び製作法が詳述されており、明治期の簡易器械開発とその教育実践が師範学校訓導等により、全国的に実施・継続されていたことが分かった(科学史学会西日本大会で報告)。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
1.簡易器械の普及活動と『小生物理書』の刊行目的について:本年度ほぼ達成した。理由:群馬県主催の小学教員講習会の実施内容調査から、物理器械の取扱法と簡易器械の参加教員による製作の実態を明らかにすることができた。 2.『小生物理書』の実験題目106と後藤が著わした実験書の実験題目との比較研究について:達成度は5割とした。理由は一部未着手の分野が生じたため。28年度完成予定。 3.『小生物理書』上巻,中巻,下巻の英訳について、ほぼ完成することができた。達成度は9割とする。理由:訳書の校閲が未完成(現在実施中)のため。 4.簡易器械による教育実践と開発研究の継続について:大正7年前後刊行の実験書類に着目して調査を行った。その結果、この時期の実験書類の記述から簡易器械による実験教育の趣旨及び製作法の詳細が判明した。またこうした実践と開発研究はほぼ全国的に普及・浸透していたことが判明した。達成度は6割である。理由:大正期における群馬県における実践・開発研究の事例について、詳細な資料を探索中のため。28年度に明らかにする予定である。
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今後の研究の推進方策 |
1.簡易器械の普及活動と『小生物理書』の刊行目的について:群馬県で実施された教員講習会から簡易器械の製作の波及効果を高崎地域で確認したが、さらに他地域での波及効果を関連資料から明らかにする。 2.『小生物理書』の実験題目106と後藤等の出版した教科書の実験題目との比較検討について:後藤牧太著『誰にもできる物理実験』100実験及び根岸福弥著『小学物理実験法』について、調査を完成し、明治・大正期における実験題目の変遷を明らかにする。初等教育における放射線教育史について、継続して調査研究を行う。 3.簡易器械による教育実践と開発研究の継続について:大正期7年前後に刊行された簡易器械関連の実験書類について、簡易器械開発とその教育実践について、全国に普及・浸透していった実態と理由を明らかにすると共に、大正期の群馬県の生徒実験教育の実態を明らかにする。
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次年度使用額が生じた理由 |
旅費について、ICPE2015(China開催)に2名の参加を予定したが、同時期に国内学会の開催・講演が重なり、1名のみの参加となったのが理由。物品費について、予定していた明治・大正期の教科書等資料が未購入となったため、また教科書『小生物理書』英訳分未完成で印刷が実行されなかった等が理由である。
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次年度使用額の使用計画 |
未使用額については、以下の使用を予定している。1)平成27年3月末に開催された物理学会71回年会の旅費等、2)未購入であった明治・大正期の教科書等資料等の購入費等、3)本科研研究の成果の冊子印刷費等。
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