| 研究課題/領域番号 |
25282043
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| 研究機関 | 埼玉医科大学 |
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研究代表者 |
赤羽 明 埼玉医科大学, 医学部, 非常勤講師 (40049846)
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| 研究分担者 |
所澤 潤 東京未来大学, こども心理学部, 教授 (00235722)
玉置 豊美 株式会社数理設計研究所, 核物性研究室, 主任研究員 (50373551)
高橋 浩 群馬大学, 大学院理工学府, 教授 (80236314)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 大正期の理科教育 / 児童実験の奨励 / 第三次小学校令中改正 / 尋常小学校義務教育６年制 / 尋常小理科5,6年必修 / 師範学校附属小学校 / 児童実験観察要目 / 小学理科 児童実験案 |
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| 研究実績の概要 |
１．大正初期に起きた２回目の簡易物理実験ブームの背景の考察：このブームの背景は、これまで1914-19（大正3-8）年の第1次大戦、大正７年の中等教育への理化学器械振興策等が要因とされているが、児童実験書の出版時期から、我々はこの背景に、それ以前、1907（明治40）年3月の第三次小学校令中改正（尋常小学校義務教育６年制と理科5,6年必修）とそれに伴う師範学校における理科実験指導等により、児童実験の奨励等が実施されたことが要因となったという結論に至った。この法的措置は、師範学校における生徒理科実験の指導が義務付けられ、さらには各小学校における児童実験の実践に繋がった。
２．理科児童実験実施の実態調査：尋常小学校の義務教育が6年制となり、理科5,6年から必修となった。それまでの高等小学校児童約80万人から尋常5，6年児童約200万人へと理科必修対象者は激増し、設備・教材等、理科教育は大きな変革期を迎えた。この時期に出版された理科児童実験書類から当時の理科児童実験の実態が分かる。①教育課程の改訂により、新しい教科書に実験の実施が盛り込まれたこと、②理科教授の研究が全国の師範学校附属小学校で積極的に展開されたこと、③理科児童実験に関する研究会が開催され、理科児童実験案・同指針などが各地で出版されたこと。例えば、広島県師範学校附属小学校の研究会では『児童実験観察要目』が刊行されている。また群馬県上野教育会や茨城県教育会は児童実験指針（小冊子）を出版している。さらに愛知県知多郡大野尋常高等小学校では『小学理科 児童実験案』なる小冊子を出版している。これらの資料から当時、師範学校附属小学校はもとより尋常高等小学校まで、理科児童実験の実施に向けた取り組みを確認することができ、当時、理科児童実験がかなり普及・展開されていたことが分かった。
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| 現在までの達成度 (段落) |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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