| 研究課題/領域番号 |
25282102
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
臼井 伸之介 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (00193871)
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| 研究分担者 |
中井 宏 東海学院大学, 人間関係学部, 講師 (90583526)
安達 悠子 東海学院大学, 人間関係学部, 講師 (40629945)
太子 のぞみ 大阪大学, 人間科学研究科, 助教 (70632462)
森泉 慎吾 大阪大学, 人間科学研究科, 助教 (50735066)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 社会系心理学 / リスクマネジメント / 安全教育 / ヒューマンエラー / ヒューマンファクター |
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| 研究実績の概要 |
本研究の第一の目的は、すでにプロトタイプ版を作成しているエラー体験プログラムソフトに「急ぎ・焦り」体験メニューを追加し、さらに使用マニュアルを作成することにより、各産業現場で「使える」体験プログラムソフトを確立することである。また第二の目的として、エラー体験ソフトを用いた新たな安全教育を消防士、バス運転士、病院看護師など、主に現場従事者を対象に組織的に実施し、エラー体験が教育受講者の安全意識向上や事故、違反等の不安全行動抑止に繋がるのかを実証的に確認することである。
研究の１年目では、これまで作成したエラー体験ソフトに「急ぎ・焦り」体験メニューを追加するため、急ぎ・焦りの感情を惹起させるような視覚・聴覚警告刺激および急ぎ・焦りからパフォーマンスの低下が顕著になるような認知的課題を選定し、実験プログラムを作成した。
研究の２年目では、引き続き急ぎ・焦り課題の実験を実施し、その妥当性を検討した。実験の結果、参加者は急ぎ・焦り感情が増すにつれて、深く考えず、とりあえずの試行錯誤的行動を取る傾向が強いことが明らかとなり、また生理指標データ、主観的評定結果等も合わせると、当課題は体験者の急ぎ・焦り感情を惹起させる課題として妥当であることが概ね確認された。
研究の３年目では、これまで事前にパソコンにインストールする必要があった体験プログラムソフトを、USBメモリやCDなどのメディアから立ち上げ可能とし、体験者が個人のパソコンでも実施できるよう、その汎用性を高める作業を行った。また前年度実験等で見出された、各メニュー実施における使いにくさを改修する作業を実施し、体験ソフトのユーザビリティを高めるとともに、最終年度に実施するエラー体験プログラムを用いた教育的介入効果を明らかにする実験の詳細な計画を立てた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
これまで事前にパソコンにインストールする必要があった体験プログラムソフトを、USBメモリやCDなどのメディアから立ち上げ可能とし、体験者が個人のパソコンでも実施できるよう、その汎用性を高める作業を行った。また前年度実験等で見出された、各メニュー実施における使いにくさを改修する作業を実施し、体験ソフトのユーザビリティを向上させることが出来た。ただし、試行的に実施予定であったエラー体験プログラム教育については、プログラムソフトの改修が遅れたため、未実施であった。平成28年度において、集中的に実験・調査を行う。
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| 今後の研究の推進方策 |
前年度までに作成したエラー体験プログラムの教育的介入効果を検討するため、体験ソフトを用いたリスクマネジメント教育を試行的に実施する。調査ではまず円滑に実施可能な実施マニュアルを作成する。そして教育を実施する群（実験群）と実施しない群（統制群）を設定し、臼井他(2009)で使用した主観的評定質問紙を教育前後に実施する（教育前調査は研修の約１週間前に実施する）。教育は集団で実施し、現在の「注意の偏り」メニュー、「違反体験」メニュー、「急ぎ・焦り」メニューを体験するグループに分かれて実施する。体験後はマニュアルに沿って小集団に分かれ、各集団で体験したメニューと類似の要因から発生したと考えられる事故・ヒヤリハット体験を集団討議し、その防止策をまとめるというステップを踏ませる。教育の効果については、教育前後で実施した質問紙から検討し、さらに研修の約６ヶ月後に、教育前後に実施した主観的評定質問紙を再度対象者に回答を求め、教育効果の持続性を検討する。研修はこれまで共同研究実績のあるバス会社運転士、消防局所属現役消防士などを予定している。得られた結果は統計解析し、エラー体験プログラムの介入効果について研究報告書としてまとめる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
体験プログラムソフトを、体験者個人のパソコンで実施できるように、USBメモリやCDなどのメディアから立ち上げ可能とする作業に時間を要したため、体系的なエラー体験教育プログラム実験・調査を実施するに至らなかった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
教育の実施に係る費用：リスクマネジメント教育の実施に当たっては、調査実施補助者およびデータ集計・分析のための費用（含む謝金）を要する。
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