| 研究課題/領域番号 |
25282217
|
|---|
| 研究機関 | 東北文化学園大学 |
|---|
研究代表者 |
植木 章三 東北文化学園大学, その他の研究科, 教授 (00241802)
|
|---|
| 研究分担者 |
芳賀 博 桜美林大学, 自然科学系, 教授 (00132902)
柴 喜崇 北里大学, 医療衛生学部, 講師 (40306642)
吉田 裕人 東北文化学園大学, その他の研究科, 教授 (40415493)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | 介護予防 / ゼミナール / 地域高齢者 |
|---|
| 研究実績の概要 |
今年度は、昨年度実施した介入地区（ゼミナール参加者が自主活動を行う地区）と対照地区（その他の地区）の65歳以上の住民を対象とした郵送調査の中から、個人を追跡可能な宮城県T市において、痛みを有する住民1,125名を選定し、追跡が可能であった1,118名を対象として追跡郵送調査を実施した。その結果、1,003名（平均年齢：72.0±4.4歳）から回答があり、回収率が89.7％であり、男性が389名（38.8％）、女性が614名（61.2％）であった。今年度の調査における痛みの出現頻度は、部位を限らずに痛みがあると回答した者が82.4％（826名）、腰が痛いと回答した者が53.1％（533名）、膝が痛いと回答した者が36.8％（369名）であった。昨年も今年も“どこか痛みがある”と回答した者は、介入地区で81.6％（447名）、対照地区で83.3％（378名）、“腰に痛みがある”と回答した者は、介入地区で68.8％（229名）、対照地区で72.4％（218名）、“膝に痛みがある”と回答した者は、介入地区で64.0％（160名）、対照地区で62.4％（131名）と、両地区に有意な差は見られなかった。また、社会的活動状況と精神的健康状態（WHO-5）においては、介入地区では1年間で有意に改善する傾向がみられたが、対照地区には有意差はみられなかった。ゼミナール形式の勉強会については、Ⅰ期目の勉強会を、中山間地である宮城県T市で1月～10月（参加者32名、うち女27名：84.4％）、首都圏のA市で5月～1月（参加者30名、うち女24名：80.0％）にそれぞれ開催した。各勉強会への参加率は概ね70％強であった。介護予防に関する基礎知識、実際の自主活動の報告、今後、地域で普及すべき活動内容のグループディスカッション等を予定通り遂行した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成25年度10月以降、ベースライン調査の実施に向けて研究フィールドである中産感知と首都圏の各自治体側と調整をした結果、T市では、当初想定していた現地調査員の雇い上げによる調査が困難と判断し、急遽、郵送調査を実施することに計画を変更し、T市での郵送調査の実施が11月～12月と遅延することになった。また、T市の勉強会については、10月中に実施スケジュールを策定し、11月中に参加者への説明会を実施した。その結果、2014年1月から勉強会を実施することになり、こちらも計画より開始が遅れることになった。さらに、首都圏（A市）では、調査についての調整にも時間を要し、最終的には個人情報保護の観点から無記名での調査で実施許可がおりた。調査実施、その後のデータ入力作業等が進んでおらず、ベースライン調査分析が3月以降にずれ込んだ。また、勉強会の実施時期についても、自治体側の都合により2013年度中の開始が困難となったため、2014年以降に勉強会を実施することになり、Ⅰ期の勉強会の開始が2014年5月になった。
|
| 今後の研究の推進方策 |
計画した勉強会を平成26年度に企画した内容で予定通り実施し、併せて、フォローアップの調査も計画どおり進めるべく、定期的に自治体側と打ち合わせを行い、平成27年度以降、さらなる遅延がないように配慮する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
介入プログラムとして実施している「元気応援コンシェルジュ」勉強会のスケジュールが当初の予定よりもずれ込んでいるため、その運営等にかかる費用を次年度に繰り越し使用するため。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度に開催される勉強会に関わる消耗品、謝金、交通費等に使用する。
|
