| 研究課題/領域番号 |
25285132
|
|---|
| 研究機関 | 神戸大学 |
|---|
研究代表者 |
高嶋 克義 神戸大学, 経営学研究科, 教授 (30197090)
|
|---|
| 研究分担者 |
平野 光俊 神戸大学, 経営学研究科, 教授 (10346281)
南 知惠子 神戸大学, 経営学研究科, 教授 (90254234)
松尾 睦 北海道大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (20268593)
西村 順二 甲南大学, 経営学部, 教授 (60198504)
小宮 一高 香川大学, 経済学部, 教授 (90335836)
金 昌柱 立命館大学, 経営学部, 准教授 (40580501)
徐 恩之 福山平成大学, 経営学部, 講師 (00638421)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | 小売業 / 仕入活動 / プロセス革新 / マーチャンダイジング / 内部組織 / 企業間関係 / 情報化 / サプライチェーン |
|---|
| 研究実績の概要 |
平成27年度では、小売企業におけるPB、SCM、情報化などのプロセス革新の導入における実践的および理論的課題を製造企業や卸売企業などの仕入先企業に対する関係管理の視点から考察するために、小売企業の事例研究や質問票調査データに基づく仮説検証を実施した。具体的には、Takashima ＆ Kim(2016)、Kim ＆ Takashima(2016)、高嶋(2015)などの研究において、大規模小売企業が卸売企業などの仕入先企業へのパワー関係を管理することを通じて仕入プロセス革新を推進する実態や、そのような仕入先との関係管理に適合した仕入担当者の管理様式が選択されることを定量的に明らかにして、小売企業の仕入プロセス革新に関わる企業間関係要因や組織的要因の役割を考察した。また、南・森村・田頭(2015)では、小売業における先端的な情報技術を導入することによるプロセス革新をサービス・イノベーションの視点から検討した。さらに、Minami, Nishioka & Morimura(2015)の学会報告では情報技術とプロセス革新に関する研究が公表された。
そして、プロセス革新を支える組織的条件の一つである人材育成の課題に関しては、Matsuo(2015)において、インタビュー調査データに基づき、経験を通じた学習を促進させるための人材育成の事例研究がなされたほか、Hirano(2016)では、小売業において特徴的な正規社員と非正規社員との間の不公平感や地位転換の問題を考察し、プロセス革新の促進・阻害をもたらす影響を検討した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
定量的なデータに基づく分析作業は順調に行われ、平成27年度における研究の成果が、海外の査読雑誌に掲載、あるいは、次年度において掲載予定となり、研究成果の海外への発信という点での実績が積み上がりつつあるため、当初の計画以上に進展していると判断した。
|
| 今後の研究の推進方策 |
今後は、平成27年度から引き続いて事例研究を実施しながら、理論的フレームワークからの作業仮説の導出と定量的なデータに基づく検証をさらに進める方針である。具体的には、これまでに検討された理論的フレームワークに基づいて、小売企業の仕入活動におけるプロセス革新が企業間関係と内部組織的要因によって相互に規定されるという仮説の検証に取り組むことになる。
また、本研究課題の研究成果を国内外に発信していくことは、学界や小売業において重要な意味を持つと期待されるため、平成28年度には、27年度に引き続いて、積極的に国内外の雑誌や学会において研究成果を公表していく方針である。
そして、以上の推進方策は、当初の研究計画の内容からの基本的な変更はないと考える。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
平成２７年度に実施予定の事例研究の一部が調査対象企業の事情により延期となったため、その調査実施費用を平成２８年度に移す必要性が生じた。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
平成２７年度に実施予定の事例研究の一部を平成２８年度に実施するため、事例研究に要する旅費として使用する計画である。
|
