研究課題/領域番号 |
25285135
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研究機関 | 早稲田大学 |
研究代表者 |
守口 剛 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (70298066)
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研究分担者 |
竹村 和久 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (10212028)
外川 拓 千葉商科大学, 商経学部, 講師 (10636848)
須永 努 関西学院大学, 商学部, 教授 (20438914)
阿部 周造 横浜国立大学, その他の研究科, 名誉教授 (30060015)
奥瀬 喜之 専修大学, 商学部, 教授 (30312440)
八島 明朗 専修大学, 商学部, 准教授 (30583223)
石井 裕明 成蹊大学, 経済学部, 准教授 (50548716)
恩藏 直人 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (70194652)
阿部 誠 東京大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (70302677)
石田 大典 帝京大学, 経済学部, 助教 (80507872)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 解釈レベル理論 / 消費者意思決定 / 身体化認知 / 比較の方向性効果 |
研究実績の概要 |
本年度は、昨年度に引き続き、各研究チームに分かれ、解釈レベル理論を中心とする消費者行動の実証研究を進めた。 前半では、前年度に実施をした調査のデータ分析と研究発表を中心に行った。主に、マーケティング論、社会心理学の観点から研究を進め、国内外の消費者行動の学会にて 研究成果を発表した。例えば、解釈レベル理論における複数の心理的距離の影響の複合的な効果について明らかにした研究、 身体化認知(embodied cognition)や感情が消費者行動に与える影響を解釈レベルが調整することを明らかにした研究などを発表した。 後半では、新たなテーマの設定と研究仮説の検討を中心に研究を進めた。具体的には、昨年度より継続していた比較の方向性効果、ブランドとの心理的距離、商品パッケージ、ブランド・ロイヤルティに関する研究について、アンケート調査を行い、仮説の検証を行った。しかし、想定した結果がでなかったため、仮説や調査計画の再考が必要となった。今年度に成果とならなかったこれらの研究テーマについては、来年度以降に引き続き研究を進めていく。 これらの研究成果は、学内外にて報告された。学会発表のみならず、早稲田大学消費者行動研究所主催のシンポジウムにおいても発表を行った。解釈レベル理論に関する研究を行っている岡田英理香氏(一橋大学)、星野崇宏氏(慶応義塾大学)を招き、研究の問題点や発展性について議論した 。また、これまでの研究結果をまとめ、査読付き論文誌に論文を投稿した。その結果、複数の論文が国内の論文誌に採択され、掲載に至った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度の研究目標は、これまでの研究成果、知見を土台として研究成果を蓄積し、その成果を国際学会で発表すること、査読付き学術誌に論文を掲載することであった。 本年度は、国際学会、査読付き学術誌において研究成果を発表することができた。学会発表に関しては、国際的にプレゼンスのある学会で研究成果を報告することができた。米国心理学会(American Psychological Association: APA)や米国消費者行動研究学会(Association for Consumer Research: ACR)のアジア・パシフィック大会などの国際学会にて発表を行うことができた。これら以外にも、消費者行動研究学会、日本社会心理学会、日本心理学会など、日本国内の関連学会にて研究成果を発表することができた。一方、論文の成果としては、国内の査読付き学術誌で複数の論文が掲載された。行動経済学の観点から行われた研究は、行動経済学会の 『行動経済学』に論文が掲載された。また、マーケティング論の観点から行われた研究は、日本商業学会の 『流通研究』、日本マーケティング学会の『季刊マーケティング・ジャーナル』などに論文が掲載された。このように、研究成果の発信という点においては、概ね順調に研究が進んだ。
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今後の研究の推進方策 |
本年度に実施した研究の中で、比較の方向性効果、ブランド・ロイヤルティに関する研究は、想定通りの調査結果とならなかった。また、その他の研究成果についても、国内外の査読付き学術誌に論文が掲載されるレベルには至らなかった。今後は、海外の査読付き学術誌をはじめとする、よりプレゼンスの高い学術誌で論文を掲載できるよう、研究を進めていく必要がある。このことを達成するために、これまですすめてきた研究成果をより頑健なものとすべく、異なる視点による複数回の調査・実験の実施、調査対象を変化させた追試などを実施していく。これらによって、より再現性の高い研究成果を得ることで、海外の査読付き学術誌などへの投稿をすすめていく。
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次年度使用額が生じた理由 |
複数の研究テーマにおいて、当初の想定と異なる結果が得られた。さらに、一部の研究においては、得られた結果の頑健性を、従来とは異なる視点による調査および状況設定を変化させた追試によって確認することが必要だと判断された。これらの理由により、研究仮説を練り直すとともに、新たな仮説に基づく調査・研究を実施することになり、次年度使用額が発生することとなった。
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次年度使用額の使用計画 |
新たな仮説による調査、およびこれまでに得られた成果の頑健性を確認するための調査を実施する。これらの調査は主としてインターネットを利用した量的調査となる予定である。次年度使用額については、上記調査費として使用する。
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