| 研究課題/領域番号 |
25285151
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| 研究機関 | 島根大学 |
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研究代表者 |
廣嶋 清志 島根大学, その他部局等, 名誉教授 (20284010)
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| 研究分担者 |
小林 准士 島根大学, 法文学部, 教授 (80294354)
宮本 恭子 島根大学, 法文学部, 准教授 (50709128)
平井 晶子 神戸大学, その他の研究科, 准教授 (30464259)
高橋 眞一 新潟産業大学, 経済学部, 教授 (80030683)
小池 司朗 国立社会保障・人口問題研究所, その他部局等, その他 (80415827)
橋本 貴彦 立命館大学, 経済学部, 准教授 (80510726)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 人口転換 / 地域分析 / 出生力 / 人口増加の開始 |
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| 研究実績の概要 |
江戸時代の石見国沿岸部の人口増加は，漁業に付随した行商と廻船の隆盛に伴って周辺の山間部に位置する農村から吸収する形で海岸部へ人口が移動したために生じたと考えられてきた。しかし，和木の人口の実態は、流入はほとんどなく、村内世帯の分家により世帯数が増加し、人口も増加したことを明かにした。
出雲国神門郡の18世紀末から19世紀半ばまでの102村人口の記録により，沿海，中間，山間の三地域区分で人口動向を分析し，沿海では人口増加率が最も大きいが，天保の飢饉と見られる1837年における人口減少率はもっとも大きかった。
歴史人口学において出生力の計測は有配偶出生率の算出から始まり，つぎに結婚パターンとの関係が注目され，合計出生率TFRの計測へと進んだ。日本では生涯未婚率が低くTFRではヨーロッパと大差ない。出生率は地域差,時代差，階層差の存在に注意して捉える必要がある。出生制限に関して歴史人口学では評価が「振り子」状況を示している。
1883年の5歳階級別推計人口と推計生命表生残率を利用して，1800年代初めに幕府調査修正人口が3100万人になるように逆進推計する。その結果，人口増加率が得られ，又生残率の変化（徐々に上昇）の仮定により死亡率の19世紀以後の僅かな低下，出生率の上昇の緩やかな上昇が得られた。1840年代以降の人口増加は出生率の上昇が主要な要因であった。
国勢調査以前からの『島根県統計書』のデータを活用して年齢構造の影響を除去した出生力・死亡力を1905-1935年の各5年次において島根県市郡別に算出し，出生力は概ね上昇した反面，死亡力は低下傾向をしめし，市郡別の水準は全県の変化と概ね連動していたが，松江市はやや特異に低下速度が大きかった，死亡力の高い地域では出生力も高い傾向があり，死亡力が出生力を規定するひとつの要因であった，など人口転換のメカニズムを地域的に明らかにした。
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| 現在までの達成度 (段落) |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 備考 |
2013-16年度科学研究費補助金 基盤研究(B) 課題番号 25285151 日本の出生力転換開始の社会経済要因に関する研究―東西2地域の比較分析 研究論文集『日本の人口転換開始の地域分析』2017.1.3を刊行した。
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