| 研究課題/領域番号 |
25285158
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| 研究機関 | 日本女子大学 |
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研究代表者 |
石黒 格 日本女子大学, 人間社会学部, 准教授 (90333707)
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| 研究分担者 |
三田 泰雅 四日市大学, 総合政策学部, 准教授 (30582431)
野沢 慎司 明治学院大学, 社会学部, 教授 (40218318)
針原 素子 東京大学, 人文社会系研究科, 助教 (80615667)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | パーソナル・ネットワーク / ICT / ソーシャル・メディア / 弱い紐帯 / ネットワーク・サイズ |
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| 研究実績の概要 |
H26年度には本調査を行ったが、可能なかぎり忠実に1993年に行われた第一波調査を再現することに注力したため、ICTに関わる項目や幸福感に関わる項目、1993年以降に開発されたネットワークの測定項目を追加することができなかった。H26年度調査では、ネットワーク・サイズのわずかな減少や、親密な友人関係が遠距離に分散し、娯楽的な性格を強めていることなどが明らかになっている。しかし、たとえば幸福感に関わる質問がなかったため、それらの変化が日本人のQOLに及ぼす影響が明らかになっていない。
そこで、H27年度は、小規模なフォローアップ調査を、H26年度に調査を実施したのと同じ、山形市と朝霞市で実施した。H26年度までの研究計画が、予想を遥かに超えて順調に進んだため、追加調査を行うエフォートが確保できたため、追加調査が可能になった。調査対象者は、各市で1000人ずつとし、有効回答者数は426名、回収率は21.9%だった。方法としては、郵送法を用いた。
フォローアップ調査実施は、H27年度後半だったため、現時点では十分な分析ができたとは言えない。しかし、H29年に書籍の刊行が予定されているため、それに向けて分析を続けた結果、以下の結果が明らかになっている。(1)ネットワーク・サイズは主観的幸福感と負相関するが、関係性は弱く、わずかなネットワーク・サイズの減少が、日本人の幸福感を損なったとは言いがたい。(2)携帯情報端末による通話機能は、都市度の低い山形市ではネットワーク・サイズのQ1を増加させるが、都市度の高い朝霞市ではそういた効果はない。(3)ソーシャル・メディアの利用は、朝霞市では弱い紐帯を増加させるが、山形市では、そうした効果はない。
また、H26年度調査で明らかになった日本人のネットワーク・サイズの変化について、英字誌に投稿した（審査中）。繰り越した経費は、英文校閲に用いた。
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| 現在までの達成度 (段落) |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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