| 研究課題/領域番号 |
25285188
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
内山 伊知郎 同志社大学, 心理学部, 教授 (00211079)
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| 研究分担者 |
田中 あゆみ 同志社大学, 心理学部, 准教授 (00373085)
青山 謙二郎 同志社大学, 心理学部, 教授 (50257789)
石川 隆行 宇都宮大学, 教育学部, 准教授 (50342093)
細川 徹 東北大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (60091740)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 発達心理学 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、ある発達過程が新たな心理機能の発言につながるという機能的な観点から乳幼児期の発達を体系的に理解することが目的である。乳児期における行動発現は空間認知や感情発現に関連することが示唆されており、乳児期における自己移動経験の豊富化訓練が、新たな心理機能の発現機序を解明するために重要となる。また、乳児から幼児期にかけての発達では社会性が発達するが、社会的認知、社会的感情、社会的行動の諸機能が顕著に促進される。そこで、社会的な視点を重視した心理的諸機能を分析対象とし、乳児期の行動発現が空間や他者に関する心理機能、さらに社会性発達に及ぼす影響を総合的に検討した。
まず、乳児の移動経験に焦点をあて、バーチャルムービングルームを使用した斜面や深みに対する警戒や恐れ感情の発現とその対処、FE課題などを使用した空間形体認知能力、共同注意の発達的な機序を検討した。また、移動経験を乳児用電気車（PMD）により豊富化する手法を用い、認知、感情機能の発現、共同注意の発現に関して継続的に検討を進めている。
具体的に、以下の検討を行った。１）乳児の年齢一定手法を使用し、同一月齢における行動経験が心理機能の発達に及ぼす影響を体系的に検討する。とくにハイハイによる自己移動経験開始の前後の7－9ヶ月児が対象となる。a.斜面知覚による転倒への恐れと自己受容感覚、およびブリッジを利用した対処行動；①バーチャルムービングルームによる検討、②ビジュアルクリフ、およびムービングルームを使用した検討、b.自己移動経験と空間認知能力；空間刺激を３次元で提示し、馴化手法を使用して認知能力を測定するFE課題装置による検討、２）自己移動経験の豊富化訓練の効果、３）乳幼児期における恐れ感情を中心とした感情システムの機能的な発達的検討、４）社会的認知―社会的感情―行動系の関連と社会性発達の検討、５）障害児における発達的検討
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究では、乳児期の移動経験に焦点をあてバーチャルムービングルーム、ビジュアルクリフを使用した斜面や深みでの恐れ感情と対処の研究、共同注意や三次元空間認知などについて基礎的な機序を検討している。また、移動経験を乳児用車（PMD）により、豊富化する手法を用いて、認知、感情、社会性の促進効果を検討した。7ヵ月児のPMD訓練の実施は継続的に実施しており、データが蓄積している。
自己移動経験とバーチャルムービングルームにおける斜面知覚による転倒への警戒の検討について6月に海外共同研究者のCampos教授を招聘し、同志社大学にて研究検討会を実施した。この研究については、7月に国際赤ちゃん学会（ICIS)のシンポジウムにて発表を行った。また、9月に開催された日本心理学会第79回大会において、Campos教授を招聘し、共同研究について、研究代表者が司会を務め、講演会を実施した。
さらに、本研究の概要は感情心理学研究に掲載された。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究では、乳児の移動経験に焦点をあて、ビジュアルクリフ、バーチャルムービングルームを使用した斜面や深みの恐れと対処について検討しているが、ブリッジを利用した研究を進め、乳児の対処についての検討を継続して分析を進めていく。また、共同注意の研究においても、距離や角度の関係について、さらに詳細な検討を進めるとともに、乳児へのコミュニケーションの視点から検討を広げていく。
空間認知の研究に関しては、三次元刺激の検討を重ね、さらに、自己移動経験などの要因との関連を検討する。乳児用車（PMD）の検討も進め、今年度には、深さや空間認知、コミュニケーション能力などとの関連を明らかにしていくこととなる。
また、社会的な場面の検討として、乳幼児期における保育場面や屋外交通場面での行動に関して認知と感情、そして行動との関連を明らかにするための実験的な検討を進める。
さらに、障害児における社会性発達を認知、感情、行動レベルから検討する。そして、3年間の研究のまとめの報告書を作成する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
ほぼ予定通り進んでいるが、消耗品の使用度によって多少の次年度使用額が発生した。また、継続のデータ分析があり、次年度への繰り越しとなった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度は、前年度から継続しているデータ分析のための分析補助者謝金のために、有効に使用する。
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