| 研究課題/領域番号 |
25285234
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 研究機関 | 首都大学東京 |
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研究代表者 |
西島 央 首都大学東京, 人文科学研究科(研究院), 准教授 (00311639)
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| 研究分担者 |
矢野 博之 大妻女子大学, 家政学部, 准教授 (40365052)
藤田 武志 日本女子大学, 人間社会学部, 准教授 (70324019)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 部活動 / 中学校 / へき地 / スポーツ・芸術活動 / 教育格差 |
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| 研究概要 |
中学生のスポーツ・芸術活動に関する地域格差を、部活動を通して明らかにすることを目的とする本研究では、平成25年度には、当初は、東京都や鹿児島県など５都県を中心に、教育委員会や中体連等を対象に、インタビュー調査と小規模の質問紙調査を行い、平成24年度から完全実施されている学習指導要領に基づき、中学校の部活動がどのような状況に置かれているかを明らかにする予定であった。
実際には、この研究にとりかかる段階で、鹿児島県中体連より、現学習指導要領が実施されるようになった現状での中学生の部活動への関わり方について調査をし、日本中体連の全国研究大会で報告をしてほしいとの依頼を受けたことをきっかけに、調査計画を変更して、中体連の協力を得て、離島型のへき地のある長崎県、山間型のへき地のある宮崎県で、生徒対象の質問紙調査を行った。
その結果、へき地の中学校の生徒たちのスポーツ・芸術環境は都市部に比べて恵まれていないものの、中学生自身の意識としては大きな差がみられないこと。へき地の中学校の方が、部活動や学校行事が非常に盛んで、学校がスポーツ・芸術環境を提供していること、施設・設備面では、小規模校であるが故に、むしろ都市部の中学校よりも恵まれている場合もあることなどがわかってきた。
これらの知見をふまえて、鹿児島県の離島、新潟県の平野部などの僻地小規模校での教員対象の聞き取り調査も行った。教員対象の聞き取り調査からは、さまざまな中学校で勤務してきた経験をふまえて、へき地の中学校の部活動のありようは、たしかに生徒・教員ともに人数が少ないことなどから、多様なスポーツ・芸術の機会を提供することはできないが、必ずしも都市部と比べて、施設・設備面や指導面で劣っているとばかりはいえない面があると捉えていることがうかがえた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成25年度には、当初研究とは違う調査研究に取り組んだが、しかし、それが、当初インタビューを行って、現状を教わろうとしていた中体連からの依頼によるものであったように、教育委員会や中体連等にインタビュー調査に行っても、へき地の部活動に焦点を当てたかたちでの現状に関する情報は得られなかったと予想される。それと比べれば、中体連の協力を得て、へき地の中学生対象の調査を行えたことは、予想外であったが、十分な成果を得られたと考えている。
ただ、そのようなていねいな調査が行えたことで、中学生のスポーツ・芸術環境という点では、教科におけるいわゆるへき地教育が抱える問題とは異なる観点からその特徴や問題点を探っていく必要があるのではないかという、新たな課題・仮説が浮かんできている。平静２５年度の調査研究では、そこまで切り込めなかった点で、「おおむね順調に進展している」という達成度との評価をした。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成26年度は、前年度末に部分的に行った、へき地の中学校の教員対象の調査を広げていき、若干のインタビュー調査を行ったうえで、学校・教員対象の質問紙調査を行っていくことにしたい。なお、3年間の調査期間で2年目に学校・教員対象の質問紙調査を行うことは、当初の予定どおりであるが、調査対象地域は、生徒対象の調査と対応させるべく、予定していた都県から変更して、長崎県・宮崎県・鹿児島県を中心に行うこととし、従来からの調査対象地域である東京都・新潟県・静岡県も加えるかどうかを、調査内容を具体化させていく過程で検討することとしたい。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成25年度には、当初、東京都・新潟県・静岡県・鹿児島県・岩手県で、教育委員会や中体連等へのインタビュー調査と質問紙調査を行う予定で、旅費を使うほか、質問紙調査では、郵送費に相当な額がかかると予想していた。しかし、鹿児島県中体連の依頼を受けて、生徒調査に切り替えたため、郵送費としてかかると予想していた額を使わずに済んだ。また、物品費として、部活動関連の書籍を購入して、先行研究として参考にする予定であったが、現行学習指導要領に係わって新たに出版された書籍がほとんどなかったために、購入を見送ったことで、物品費も予想していた額を使わずに済んだ。
平成26年度には、学校対象の調査を実施する予定である。そのために、まずは現地調査をていねいに行う必要があることを、前年度の調査より実感しており、次年度使用額として使えることになった研究費は、その旅費に主に充てることを検討している。
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