• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2013 年度 実績報告書

人格形成の中核となる幼・小・中連携による道徳教育推進プログラムの開発に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 25285250
研究種目

基盤研究(B)

研究機関昭和女子大学

研究代表者

押谷 由夫  昭和女子大学, 生活機構研究科, 教授 (50123774)

研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2017-03-31
キーワード道徳教育推進プログラム / 幼、小、中の道徳教育の連携 / 道徳教育のカリキュラム / 学校、家庭、地域連携の道徳教育 / 総合単元的道徳学習 / 道徳の特別教科化 / 国際情報交換(中国)
研究概要

本研究は、改正教育基本法において強調された幼児期からの生涯にわたる人格形成の基礎づくりの中核となる道徳教育のあり方について提案を行うものである。具体的には、生涯にわたる人格形成の基礎づくりという視点から、幼稚園、小学校、中学校と一貫して取り組める連続的な道徳教育推進プログラムを開発することを目的としている。子どもたちの道徳学習は、生活する場全体を通して、しかも連続的に行われる。本研究は、学校における道徳教育の視野を縦軸(学校段階)と横軸(生活の場)と本質軸(人格的成長)の3つを基軸として、内外の研究や実践的取り組みとかかわらせながら、調査研究を行い、将来を見越した今日的課題を踏まえて、幼・小・中学校と連携した道徳教育推進プログラムの開発を行い、実践化を図ろうとするものである。
今年度は大きく次の5点を重点的に行った。第1は、組織づくりを行い研究体制を固めることである。研究プロジェクトと全体を総括する「研究プロジェクト総合推進委員会」を設けた。第2は、文献調査をもとにしたデータベース化を図った。データベースをつくり、保管して情報を共有できるようにしようとした。第3は、研究分析の枠組みを精緻化した。来年度以降の研究の充実を図るための枠組みを再検討して、その枠組みを再構築した。第4は、中国の北京師範大学の檀教授、東北師範大学の饒教授と研究交流を行い情報交換を行った。東北師範大学で研究会を行うとともに東特師範大学付属小学校、中学校との交流を行った。第5は、世田谷区と長浜市の教育についてそれぞれのデータ収集を行った。教育委員会との協力体制を整えることができた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

昨年度までの研究のまとめができており、それをもとにある程度研究を進めていたので、スムーズに進めることができた。ほぼ計画通り進めることができた。

今後の研究の推進方策

平成25年度の研究を踏まえて、主に次の点を中心に研究を積み重ねる。第1は、外国の道徳教育研究者との共同研究の推進である。平成26年度は、韓国とアメリカの道徳教育について現地で研究交流を行う予定である。韓国やアメリカの道徳教育の取組みと日本の道徳教育との比較分析を国際的視野から行いたい。第2は、世田谷区と長浜市の道徳教育との共同研究の充実である。平成25年度で確立した共同研究体制の下に具体的実践を進める。その際とくに子どもたち自身が成長を実感し課題を追究する「自分づくりノート」の開発を行う予定である。前半で開発し後半では活用方法について実践的研究を行う予定である。

次年度の研究費の使用計画

アメリカとヨーロッバの現地調査に行く予定であったが調整がつかず次年度に回したため。
アメリカとイギリス、フィンランドの現地調査に使用する予定である。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2013 その他

すべて 学会発表 (1件) 図書 (2件)

  • [学会発表] 日本の道徳教育の動向

    • 著者名/発表者名
      押谷由夫
    • 学会等名
      日中道徳教育交流研究会
    • 発表場所
      東北師範大学(長春、中国
  • [図書] 道徳の時代がきた2013

    • 著者名/発表者名
      押谷由夫 編著 貝塚茂樹、関根明伸、柳沼良太、西野真由美、松本美奈
    • 総ページ数
      142(2-10)
    • 出版者
      教育出版
  • [図書] 中日道徳教育交流研究会資料2013

    • 著者名/発表者名
      押谷由夫 編著 檀伝宝、賀暁星、宗文武、伴恒信、池田隆、毛内嘉威
    • 総ページ数
      75 (1-8)
    • 出版者
      東北師範大学

URL: 

公開日: 2015-05-28   更新日: 2017-04-12  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi