| 研究課題/領域番号 |
25285259
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 研究機関 | 埼玉大学 |
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研究代表者 |
葉石 光一 埼玉大学, 教育学部, 教授 (50298402)
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| 研究分担者 |
大庭 重治 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (10194276)
勝二 博亮 茨城大学, 教育学部, 准教授 (30302318)
岡崎 慎治 筑波大学, 人間総合科学研究科(系), 准教授 (40334023)
奥住 秀之 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (70280774)
国分 充 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (40205365)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 知的障害 / 運動行為 / 効率性 / 変動性 / 知的機能 / 実行制御機能 |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、知的障害者の運動行為をより効率的、安定的に実行するために必要な条件を検討することである。知的障害者の眼球運動反応時間を分析した我々の過去の研究では、知的障害者の運動の効率性は安定性を向上させることで得られるというメカニズムが考えられた。平成25年度は知的障害者の運動行為の変動性を低減する補助的手段が効率性を高める効果をもつという、上述のメカニズムの妥当性を検討した。具体的には、行為に対する注意過程を喚呼する効果をもつとされる指差しが、知的障害者の眼球運動反応時間の変動性と効率性に与える影響を分析した。分析の結果、①指差しの効果は知的障害者に一様にみられるわけではなく、②指差しのない条件での反応時間の変動性が大きい者では指差しによって反応時間の効率性が大きく向上する効果がみられる可能性があることが明らかとなった。このことから、指差しが運動行為の安定性と効率性に影響を与える条件を分析することが次の課題であると考えられた。この点については、知的障害者の実行制御機能を詳細に検討する必要があると考えられたが、知的障害者の実行制御機能に関するまとまった知見はまだない。そこで、知的障害者の実行制御機能に関する先行研究の分析とともに、我々が得ているデータの整理を合わせて行った。一般に知的機能と実行制御機能の間には相関関係がみられるとされる。しかし検討の結果、①知的障害者については、知的機能と実行制御機能の間に乖離がみられる場合があると考えられること、②両者の機能状態のありようによって知的障害者の運動行為の機能状態が異なる可能性があることが示唆された。この点についての詳細な検討が今後の検討課題となる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成25年度は、知的障害者の運動機能の安定性と効率性を向上させる条件について、注意喚呼機能をもつ指差しの効果の点から検討した。その結果、知的障害者全般にこの効果が一様にみられる訳ではないことが明らかとなった。まず、この点は当初の予想とずれる結果であり、その原因解明に時間を費やす必要があった点が研究の進捗の遅れにつながった。ただし、その原因解明については一定の成果をあげることができた。具体的には、知的障害者の知的機能と実行制御機能のプロフィールが運動機能の安定性と効率性を変化させる独立変数であると考えられた。今後の研究の推進においては、知的機能と実行制御機能との関連性を明らかにすることと合わせて、知的障害者の知的機能と実行制御機能プロフィールの包括的な把握方法を検討し、その上で運動行為の安定性と効率性を向上させる条件を分析していく必要があると考えられる。当初の予定に遅れを生じた原因について、このような見通しを立てられていることから、今後の遅れはこれ以上大きくなることはないと考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成26年度以降も、研究分担者との連携をベースに研究を進めていく。まずは、前年度に取り組んだ、知的障害者の運動機能の安定性と効率性を向上させる上での、注意喚呼の効果（具体的には眼球運動反応時間に対する指差しの効果）の検討をさらに進めていく。ただし、この際、対象者の知的機能と実行制御機能の状態に基づくプロフィールの影響を考慮に入れる必要が示唆されたため、平成26年度以降、特に対象者の知的機能と実行制御機能の測定をこれまで以上に詳細に行っていく必要がある。具体的には、知的機能については少なくとも流動性知能及び結晶性知能の二側面を把握すること、実行制御機能については、少なくとも抑制、切替、更新の三側面を把握することによって対象者の知的ー実行制御機能プロフィールを作成し、それに基づいて運動行為の機能特性およびその向上につながる要因の分析を進めていく必要があると考えている。これは、当初の予定外の内容であるが、分担者の専門性の範囲内で解決可能な事柄であるため、研究組織を改める必要性はない。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
次年度使用額は経費全体の約1パーセントであり、研究計画遂行上の大きな問題の結果というわけではない。次年度使用額のほとんどは旅費の繰り越しである。これは研究の進捗に若干の遅れが生じたことと関係している。本年度の成果の中で研究代表者が主に分析していた内容に、当初の予想と矛盾する結果が含まれていた。この分析に時間を費やした結果、研究分担者との情報収集及び研究打ち合わせの予定が減らされることとなった。
次年度使用額が生じた一つの理由は研究の進捗が若干遅れたことによる。しかしこの問題は既に解消されつつあるため、研究費は今後順調に使用される見通しである。
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