研究課題/領域番号 |
25285260
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研究機関 | 大阪教育大学 |
研究代表者 |
高橋 登 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (00188038)
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研究分担者 |
中村 知靖 九州大学, 人間・環境学研究科(研究院), 教授 (30251614)
井坂 行男 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (40314439)
武居 渡 金沢大学, 学校教育系, 教授 (70322112)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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キーワード | ATLAN / 音韻意識 / 聴覚障がい児 / 漢字の書取り |
研究実績の概要 |
本研究は次の3つの目的からなっていた。第1に,われわれがこれまで開発してきた,幼児・児童・生徒を対象とした適応型言語能力検査(ATLAN: Adaptive Tests for Language Abilities)の機能を拡張することである。具体的には,既存の「語彙」「漢字」「文法・談話」「語用」の各検査に加え,「音韻意識」と「漢字の書取り」検査をATLANに実装することである。第2に,ATLANをタブレット型端末で動作させることにより,検査の利用範囲を広げることである。第3に,このようにして作成されたATLANを用いて聴覚障がい児の言語能力査定を行い,特徴を明らかにすることである。 26年度は上記目的に基づき,以下の事項を実施した。第1に,25年度に行ったWeb版のATLANの改訂に伴って生じた不具合の修正を行った。第2に,音韻意識検査をATLANに実装した。音韻意識検査検査は,タッピング,抽出,逆唱,置き換え,特殊音節(拗音,促音,長音)のタッピングの下位課題からなり,全106問で構成されていた。音韻意識検査に関しては,これまでのATLAN各検査とは異なり,適応型検査ではなく,あらかじめ下位課題ごとにランダムに問題を選択,問題を構成するようにした。第3に,このようにして作成されたATLAN音韻意識検査の動作確認と信頼性・妥当性の検証を行った。小学校1年生75名を対象として,ATLAN音韻意識,語彙,文法の各検査と平仮名の読みの検査を行った。音韻意識と語彙,文法との間には,それぞれr=.42,r=.40と,中程度の相関が得られ,一定の妥当性があることが確認された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
次の理由から,本プロジェクトはおおむね順調に進展していると判断した。 第1に,本プロジェクトの3つの目的のうち,ATLANがタブレット型端末での動作するようにすること(第2の目的)は,25年度でおおむね達成され,利便性が大きく高まることとなった。第2に,ATLANの機能拡張として,「音韻意識」と「漢字の書取り」を計画していた(第1の目的)が,「漢字の書取り」に関しては25年度中に実装を済ませ,動作確認および,同検査を用いて漢字書字に必要とされる能力について検討を行った。その成果は論文として公開されている。また,「音韻意識」に関しても,25年度中にパラメータ推定のための大規模調査を行い,26年度はその結果を基に,ATLAN音韻意識検査として実装した。第3の研究目的に関しては,26年7月12日に,大阪教育大学天王寺キャンパスにおいて,「聴覚障がい児のリテラシー発達を支援する」と題したシンポジウムを開催した。同シンポにはシンポジストとして専門家をお迎えし,聴覚障がい児のリテラシー発達に関わる諸要因,すなわち,語彙,漢字,文法,音韻意識の特徴について議論した。また,研究分担者とも定期的に打ち合わせ会議を開催し,聴覚障がい児の言語能力査定(本プロジェクトの第3の目的)の実施に向け,準備作業を行っている。
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今後の研究の推進方策 |
本プロジェクトの最終年度に当たる27年度は,以下3つのことを計画している。第1は,ATLANのさらなる整備である。25,26年度の作業により,サーバーを大学が運営するホスティングサービスに移管し,安定性とセキュリティは大きく改善された。ただし,データのメインテナンスに関しては別途作業が必要であり,システムの管理に関しては改善の余地がある。この点を考慮し,本年度はデータ管理部分に関して運用の利便性とセキュリティを向上させるための改修を予定している。第2は音韻意識検査の信頼性・妥当性の検証である。26年度はATLANへの実装と,1年生への試行的な実施を行ったが,大規模な検証作業はまだ不十分である。第3は,本プロジェクトの第3の目的である,聴覚障がい児の言語能力査定である。この点に関しては,プロジェクトの進行状況から,25,26年度は研究打ち合わせおよびシンポジウムの開催を行ったのみであったが,27年度は実際にATLAN語彙,漢字,文法,音韻意識の各検査を実施することにより,プロフィールを明らかにする。また,WiFi環境が十分に整っていない学校現場で実施するために,可搬性のあるイントラネット環境を構築し,それを活用することを予定している。
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