| 研究課題/領域番号 |
25289187
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| 研究機関 | 秋田県立大学 |
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研究代表者 |
板垣 直行 秋田県立大学, システム科学技術学部, 教授 (00271891)
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| 研究分担者 |
川鍋 亜衣子 秋田県立大学, 木材高度加工研究所, 准教授 (40404850)
長谷川 兼一 秋田県立大学, システム科学技術学部, 教授 (50293494)
石山 智 秋田県立大学, システム科学技術学部, 助教 (80315647)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 建築構造・材料 / 木造構法 / 耐震性 / 居住環境 / リユース / 丸太組み構法 / スギ / 仮設住宅 |
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| 研究実績の概要 |
東日本大震災において建設された木造応急仮設住宅を踏まえ、本研究では、解体性に優れ、転用可能な木造応急仮設住宅の開発に取り組んできた。昨年度までに解体性、転用に優れた構法として、縦ログ壁パネルを用いた構法、および木ダボ接着接合ラーメンフレームを活用したモデル仮設住宅の仕様を検討した。また、縦ログ壁パネルを改良し、4倍の壁倍率を取得した。
平成28年度においては、開発したモデル仮設住宅の施工を行い、施工性の調査や実際の居住環境の確認を行った。また、最終年度として研究を総括した。
○モデル仮設住宅の施工（板垣、石山）昨年度の検討により設計されたモデル応急仮設住宅について、実施工を行った。建物の施工においては、災害時の状況を考慮し、重機を用いずに施工を行えるか確認した。重量が100kgを超える縦ログパネルに関しても、4名の大工により人力のみで建て入れが可能であることが確認できた。また、各工程において工数・人工を調査し、施工性の評価を行った。その結果、壁のパネル化によりある程度工期の短縮が図られることが明らかとなった。
○モデル仮設住宅の居住性評価（長谷川、板垣）建設された仮設住宅については、東日本大震災の後に建設された丸太組構法の応急仮設住宅における居住環境測定の結果を踏まえて、まず壁は木材のみに断熱性能を期待し、床、天井に関してはポリスチレンフォーム、グラスウールの断熱材を用いて断熱層を設けることとした。これより建物全体の外皮平均熱貫流率は0.683[W/m2 K]となり、平成25年省エネ基準において４地域の基準を満たすレベルであった。
○研究総括（板垣、長谷川、石山）上記を含めた研究成果を取りまとめて、東日本大震災において建設された木造応急仮設住宅の効果や意義の検証結果をとりまとめると共に、開発した一般住宅に転用可能な木造応急仮設住宅の仕様書および標準型の図面をまとめた。
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| 現在までの達成度 (段落) |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額の使用計画 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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