| 研究課題/領域番号 |
25292210
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| 研究機関 | 国立研究開発法人 農業環境技術研究所 |
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研究代表者 |
大久保 悟 国立研究開発法人 農業環境技術研究所, 生物多様性研究領域, 主任研究員 (30334329)
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| 研究分担者 |
宮下 直 東京大学, 農学生命科学研究科, 教授 (50182019)
大黒 俊哉 東京大学, 農学生命科学研究科, 教授 (70354024)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 生物多様性 / 生態系機能 / 生態系サービス / 送粉サービス / 価値評価 |
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| 研究実績の概要 |
昨年度までにインドネシアでの調査が予想以上に順調に進んだため、最終年度は日本における農業生物多様性と生態系サービスの評価およびその手法について検討を行った。簡便に地域の訪花昆虫相を把握する方法であるパントラップ法を日本の畑地景観で実施したところ、インドネシアでは見つけ採り法とほぼ差のない訪花昆虫相を捉えることができたのに対し、今回の日本での調査ではほとんどのハナバチ類を捕獲することができなかった。そのため、別のトラップ法の検討・開発が必要であると考えられた。また、農業統計情報の充実している日本において、作物生産における都道府県別の送粉サービス価値評価を行った。全球規模で評価した既往研究の手法をもとにしたが、キュウリなど単為結果性品種が広く普及している日本では、作物の送粉依存性に関わる係数の調整が必要であることがわかった。評価した結果では、2013年時点で日本の耕種農業産出額の約8%にあたる4700億円が送粉サービスによって生み出されていることがわかり、そのうち3300億円を野生送粉者（ただし、統計上分離できない人工授粉や半野生飼養昆虫の貢献を含む）が提供していることがわかった。都道府県別にみると、果実生産の多い県で送粉サービスの効果が大きく、最大で県の耕種農業産出額の27%を野生送粉者が提供するサービスに依存していることがわかった。その他、生物防除サービスについて、天敵、害虫、それ以外の昆虫を含む生物多様性の重要性を実証した。
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| 現在までの達成度 (段落) |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額の使用計画 |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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