| 研究課題/領域番号 |
25293440
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| 研究機関 | 東京医療保健大学 |
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研究代表者 |
谷本 真理子 東京医療保健大学, 医療保健学部, 教授 (70279834)
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| 研究分担者 |
増島 麻里子 千葉大学, 看護学研究科, 准教授 (40323414)
櫻井 智穂子 東京医療保健大学, 東京医療保健大学・医療保健学部, 准教授 (40344973)
池崎 澄江 千葉大学, 看護学研究科, 講師 (60445202)
長江 弘子 千葉大学, 看護学研究科, 特任教授 (10265770)
正木 治恵 千葉大学, 看護学研究科, 教授 (90190339)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | エンド・オブ・ライフケア / 非がん疾患 / コミュニケーション / 患者の意向 |
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| 研究実績の概要 |
１．地域中核病院における非がん疾患患者のエンドオブライフケアを推進に向けた看護師のコミュニケーションの実態調査
本年度は、地域中核病院2病院において、非がん疾患患者のエンドオブライフケア推進の中核を担う看護師と、病棟看護師など連携看護師を対象としてインタビューを行った。インタビューは、患者の意向を尊重したケア推進をするために、だれとどのようなかかわりを行っているか,阻害・促進要因について、ケア事例の実際から詳細に聴取した。2病院で8名の看護師に、合計14回のインタビューを行った。その結果、ケアを推進するためのコミュニケーションのパターンには、患者の意向を捉えるコミュニケーションと、患者の意向をつなぐコミュニケーションのパターンがあり、それぞれに含まれるコミュニケーションパターンの下位パターン、ならびに関連要因について分析中である。
２．アドバンスケアプランニング（以下ACP）の導入した海外の実施状況の視察
当研究メンバー過去に受講したACPプログラム（米国Respecting Choices）を国策として導入したシンガポールAIC(Agency for Integrated Care)を訪問し、国策の背景・方針、病院における導入の実際についてレクチャ-および病院視察により実践者との意見交換を行った。 医療制度システムの構築の基本的な考え方は日本とは異なるものの、高齢社会が急速に進行する事情や、医療政策の方向性、対象の意思を尊重するエンドオブライフケアにおけるコミュニケーションを実際に行う際の態度や配慮は、日本の文化的態度と類似する特徴があると考えられた。また、視察では、本研究課題に関するプレゼンテーションを行った。本視察は、日本におけるACP実践を先駆的に行っている施設メンバーをチームに加えて行い、日本の今後の課題の共有、意見交換を行った。今後の国際研究、国内研究に向けた連携の可能性について検討中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
前年度の倫理審査過程の遅れにひきつづき、データ収集のためのインタビューの日程調整に時間を要したこと、分析に時間を要していることが原因である。また、研究事務を十分に確保できなかったことが、研究の進行全体に影響を及ぼしている。
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| 今後の研究の推進方策 |
１．人的資源を確保する。研究事務を担うスタッフを確保し、データ収集や分析を分担する研究メンバーを増員する。２．昨年度のデータ収集の分析結果に、文献検討を加えてコミュニケーションガイド案を作成する。コミュニケーションガイド案は、有識者会議によって検討したうえで、看護実践者を対象に検証を試みる。検証の観点は、コミュニケーションガイド案の効果、適用可能性である。結果を受けてコミュニケーションガイド案を洗練する。結果は、専門家会議と学会発表により、ピアレビューを行う。３．国際学会に参加して、終末に至る過程で患者の意向を尊重するコミュニケーションと教育法、医療政策における反映の実際について国際的動向を把握する。これにより、人生の終末を見据えて本人が望むケアや医療について話し合うコミュニケーションのあり方、医療者の教育方法について検討し、日本の医療システムにおいて活用できるコミュニケーションガイドに反映させる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究事務の雇用が予定どおりにできなかったこと、データ収集の遅れによって研究結果の公表が遅れていることにより、学会発表などに要する交通費等の支出が予定どおりに行われていないことによる。
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| 次年度使用額の使用計画 |
今年度は、コミュニケーションガイド案を作成し、H26年度データ収集施設の看護職に対して調査を行う。アンケートとインタビュー調査を行うため、アンケートの印刷費用、ならびにインタビュー調査のための旅費、調査補助者を雇用する。アンケート等の印刷、単純集計などの分析は業者委託する。研究遂行のための事務手続きが増大することから、事務職員を2～3名に増員して年間を通して雇用する。年度内に、Advance Care Planningの国際学会に出席し、医療システムにおける適用可能性に関する情報収集を行うため、旅費を計上する。コミュニケーションガイド案は、適用可能性について検証、修正を経て、紙媒体のコミュニケーションツールとして作成するため、印刷、製本を業者委託する。
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