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2016 年度 実績報告書

妊娠・出産を契機とした働く女性の健康支援プログラムの構築と検証

研究課題

研究課題/領域番号 25293452
研究機関東京大学

研究代表者

春名 めぐみ  東京大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (00332601)

研究分担者 島田 三惠子  大阪大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (40262802)
松崎 政代  東京大学, 医学(系)研究科(研究院), 講師 (40547824)
白石 三恵  大阪大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (50632220)
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2018-03-31
キーワード妊娠・出産 / 産後 / 就労 / 健康支援 / 復職
研究実績の概要

研究1として、産後女性の心身の状態と産後の生活・就労制限の実態を把握することを目的とし、都内保育園に0~1歳の児を預けて働く母親に対して、無記名自記式質問紙調査を実施し、743名より回答を得た。就労形態、職種、就労時間、職場環境、授乳の希望、授乳の実際、母乳栄養に関する知識と情報源、卒乳に関する情報、母乳外来の利用について、人工乳を用いる母親へのケアの満足度等についてたずねた。その結果、産後4か月までの復職が母乳栄養の継続を難しくしていること、搾乳に関する知識があること、母乳栄養へのポジティブな態度と意欲を持つ母親は母乳栄養を継続しやすいことが示された。復職後の母乳栄養継続に関する具体的な知識を提供することが産後に就労する母親の母乳栄養率の上昇に関して有用である可能性が示唆された。研究2として、産後の女性の復職前の時期に行える母体回復・子育て支援を目的としたプログラムを作成し、効果を検証している。予備研究を元に必要なサンプルサイズを確保するために、より母親が参加・継続しやすく臨床応用しやすいプログラムに改変し、新たなフィールドで介入研究を開始した。プログラムの中でも骨盤底筋機能障害の予防・回復については、超音波診断装置を用いたバイオフィードバック法による骨盤底筋体操を実施し、無作為化比較試験にて効果の検証を行っている。研究3として、子育て自己効力感尺度(KPCS: Karitane Parenting Confidence Scale)の日本語版を作成し、0歳児を子育て中の女性316名を対象に調査を行い、尺度の妥当性・信頼性の検証を行った。さらに子育て自己効力感に関連する要因についても調査を行い、論文にまとめている。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

調査で得られたデータに関しては、順次解析を行い、まとめを行い、調査対象者への結果概要の報告、論文作成を行っている。介入研究については、プログラムの改変と新たなフィールドを確保できたことで、順調に進展している。

今後の研究の推進方策

調査で得られたデータに関しては、順次解析を行い、とりまとめ、学会発表ならびに論文として公表していく。介入研究については、引き続き実施をし、確実なデータ収集により、サンプルサイズの確保に努めていく。

次年度使用額が生じた理由

介入研究において、研究計画に比して調査参加者のリクルートが困難であったため、あらたな調査フィールドを再調整したため、調査実施期間が延長した。

次年度使用額の使用計画

研究計画を再調整し、新たな介入研究を実施できる場所を確保できたため、年度中に経費は全て使用する予定である。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2016

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] The differences of morphological changes in the levator ani muscle in postpartum women who learned pelvic floor muscle (PFM) contractions group and those who unlearned PFM contractions group during PFM training program: A longitudinal study on the intervention.2016

    • 著者名/発表者名
      Asai, Y., Hotta, K., Yoshida, M., Matsuzaki, M., Sasagawa, E., Haruna, M.
    • 学会等名
      International continence society 2016.
    • 発表場所
      Tokyo International Forum(東京都千代田区)
    • 年月日
      2016-09-13 – 2016-09-16
    • 国際学会

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公開日: 2018-01-16  

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