| 研究課題/領域番号 |
25300003
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 応募区分 | 海外学術 |
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| 研究機関 | 多摩美術大学 |
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研究代表者 |
楠 房子 多摩美術大学, 美術学部, 教授 (40192025)
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| 研究分担者 |
五十嵐 威暢 多摩美術大学, その他部局等, その他 (10649180)
濱田 芳治 多摩美術大学, 美術学部, 准教授 (50445623)
シャルル クリストフ 武蔵野美術大学, 造形学部, 教授 (50319224)
山本 政幸 岐阜大学, 教育学部, 准教授 (80304145)
岡田 栄造 京都工芸繊維大学, 工芸科学研究科, 准教授 (10346116)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | ユニバーサルデザイン / プロダクトデザイン / 情報デザイン / グラフィックデザイン |
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| 研究概要 |
本研究では，ユニバーサルデザインの新手法について解明するために，EUの大学・研究機関を調査対象として，調査を行う。25年度の調査は，ユニバーサルデザインの理念，社会での運用，プロダクト等の基本的事項である。訪問先は、Goteborg University、OSLO National Academy of the Arts、デンマーク王立芸術アカデミーである。①Goteborg UniversityのDesign Craft学科のMasterコースで行われているChild Culture Designプログラムは、子どもたちのためのデザインにのみ焦点を置いて、プロダクト、グラフィック、建築インテリアなどの領域を、横断的に学んでいく独自の教育スタンスを採用している。インタビューでは、キッズデザインプログラムの内容、それが生まれた背景、そしてキッズデザインとユニバーサルデザインに共通する視点を抽出していった。
②OSLO National Academy of the Arts, Design学科で行われてきたユニバーサルデザインプログラムに対すリサーチについて。ユニバーサルデザインに対する考えには、日本国内で一般的とされている概念／定義よりも、幅広く柔軟な解釈があることがわかった。また、一般の人々がユニバーサルデザインを段階的に習得していく方法について、オスロに研究リサーチが存在することがわかり、次年度からのリサーチとして着目したい視点が得られた。
③デンマーク王立芸術アカデミー・デザイン学部（コペンハーゲン）においては、レジビリティ（可読性）研究を総括した近著『Reading Letters』完成までの経緯、2010年に主催したレジビリティに関するコンファレンスの実施概要、ユニーバーサル・デザインとタイポグラフィの関係、および教育への導入状況、大学間連携の確認などを調査した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度の海外学術調査はおおむね予定通り、遂行でき、調査の量的質的分析も開始した。
平成25年度上半期の文献及び訪問調査の結果について，それぞれのユニバーサルデザイン手法の実態の第一報として，デザイン学会やヒューマンインタフェース学会において成果を発表する予定であった。また，事例調査の分析が進んだものについては，ACMのCHIや国際デザイン学会連合国際会議、H26 年に電子情報通信学会の福祉工学研究会において速報的に報告を行う予定であったが、3大学の調査結果の内容が予想よりも多く、分析・精査の時間がかかりまだ実現されていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成25年度以降については，第2次調査（実施方法，社会的評価）第3次調査（フォローアップ）に取り組む。イギリスや、フランス、ドイツという中欧の諸国の大学を調査対象する予定である。面接調査等にも継続する。また調査の結果について，それぞれのユニバーサルデザイン手法の実態の第一報として，デザイン学会やヒューマンインタフェース学会において成果を発表する予定である。また，事例調査の分析が進んだものについては，ACM国際デザイン学会連合国際会議、電子情報通信学会の福祉工学研究会において速報的に報告を行う予定である。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
25年度の文献及び訪問調査の結果について，それぞれのユニバーサルデザイン手法の実態の第一報として，国内学会や海外でにおいて成果を発表する予定であった。また，事例調査の分析が進んだものについては，H26 年に電子情報通信学会の福祉工学研究会において速報的に報告を行う予定であったが、訪問した3大学の調査結果の分析・精査の時間がかかりまだ実現されていない。
当初予定していた海外学術調査は予定通り行う。さらに今年度は海外の調査国際会議に出席し、資料収集を行う。また本研究の成果が発表できるかどうか検討し、可能な場合は昨年度と今年度成果を発表する。
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