| 研究実績の概要 |
29年度は、これまでの研究で得られた成果を発表するとともに、これらの成果を基礎とした総括的な研究を課題とした。特に、2000年以降のアスリートの組織化に着目をし、国際的な動向を明らかにした。また豪州モナッシュ大学のMatt Nichol氏との日豪のプロスポーツにおける労使関係共同研究を実施し、その成果を報告した（Matt Nichol and Keiji Kawai, The Self-Regulation of Labour in Australian Professional Sport: When is External Regulation Needed? The Association of Industrial Relations Academics of Australia and New Zealand, University of Adelaide, Feb. 7. 2018.）。
また、大学スポーツをめぐる学生選手組織化の動向など、残された課題を整理するために、8月にアメリカでの実地調査および共同研究を実施した。具体的には、1984年の反トラスト法をめぐるBoard of Regents事件連邦最高裁判決の意義とその後の展開、また、大学スポーツの意思決定手続きについて着目して考察を深めた。また、大学スポーツ関係者、研究者、実務家、また高校スポーツ関係者らの取材を実施し、大学スポーツ改革をめぐる現状と課題について明らかにした（川井圭司「アメリカ大学スポーツのアマチュア規定はなぜ違法とされたのか」現代スポーツ評論36号85-93頁（2017年）等にまとめ、また学会で報告した（川井圭司「大学におけるスポーツ振興の本質－NCAAからの学び－」日本体育・スポーツ政策学会シンポジウム 2017.12.2.）。
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