| 研究課題/領域番号 |
25302007
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
山本 衛 京都大学, 生存圏研究所, 教授 (20210560)
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| 研究分担者 |
齊藤 昭則 京都大学, 理学(系)研究科(研究院), 准教授 (10311739)
大塚 雄一 名古屋大学, 太陽地球環境研究所, 准教授 (40314025)
齋藤 享 独立行政法人電子航法研究所, 航法システム領域, 主幹研究員 (40392716)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 赤道スプレッドF現象 / 衛星ビーコン観測 / アジア太平洋 / 国際共同研究 |
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| 研究実績の概要 |
赤道大気レーダー（Equatorial Atmosphere Radar; EAR）と東南アジア地域及びさらに広域の観測網を駆使して、電離圏に発生する最も強い不安定現象である赤道スプレッド現象（Equatorial Spread-F; ESF）と電離圏構造の関連を解明し、ESF発生機構の謎を解くことを目的とする。平成26年度には以下の研究を実施した。
（１）EARを用いて2010年から実施してきた電離圏と大気圏を包含する長期連続観測を継続実施した。1年間を通して大きな問題はなく、ほぼ切れ目なくデータを取得できた。2010～2012年の観測データを解析して得たESFに関する統計解析結果を論文として発表した（Ajith et al., 2015）。（２）わが国が中心として展開してきた東南アジア域のビーコン観測網を活用してESFと背景電離圏の関連について研究を行った。具体的には、東経100度付近の南北観測網と極軌道を取るビーコン衛星を活用して、磁気緯度±20度の電離圏全電子数（Total Electron Content; TEC）分布を推定する手法を確立し（Watthanasangmechai et al., 2014）、2012年3月の観測データ解析から、電離圏赤道異常の毎日の形成状況と日々変動や磁気嵐に対する変動を明らかにした（論文投稿中）。一方で、1点の受信データからTECの絶対値を推定する新手法を提唱した（Smitha et al., 2014）。（３）衛星ビーコン受信機の全世界的な展開を推進した。具体的には、2014年6月にベトナム・ハノイに新しい観測点を設置することで、ベトナム国内に南北3点の観測網を作成し運用を続けた。また2015年3月にエチオピアのバヒルダール市に出張して、2011年に設置したビーコン受信機の整備と、これまでの観測データの収集を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
本研究が当初より予定していた、EARによる長期連続観測の継続、衛星ビーコン観測網の充実とデータ解析については、ほぼ当初の計画通りの進展を得ている。加えて、研究分担者及び国外の共同研究者らが共同でGPS観測網や大気光イメージャを活用した多様な研究を推進しており、多数の論文発表を行っている。これらは当初の計画を越えた達成であると評価できる。具体的には、インドMSTレーダー、EARとC/NOFS衛星を組み合わせた電離圏の鉛直ドリフトに関する研究（Patra et al., 2014）、東南アジア域のGPS観測網データを活用したESF構造に関する研究（Buhari et al., 2014）、GPS観測網を用いた電離圏TECの水平構造が航空ナビゲーションに与える影響に関する研究（Rungraengwajiake et al., 2014）、大気光イメージャとファブリペロー干渉計によるESFの南北共役点観測（Fukushima et al, 2015）である。
本課題全体として、関連する論文発表数は7件、学会発表は招待講演3件を含む21件に達した。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後も当初計画に沿って研究を推進する。EAR長期連続観測からESF発生頻度について統計解析を続け、多様な観測データとの比較を行う。衛星ビーコン観測についてもこれまでに蓄積された大量データの解析を進める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
EAR長期連続観測について、当初は電気料金を50パーセントまで負担する予定であったが、実際の負担額が減少したため、次年度使用額が発生した。
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| 次年度使用額の使用計画 |
EAR長期連続観測を継続するために使用する。平成27年度には本課題からの電気代負担分の増大が見込まれている。大量データの解析を効率的に推進する目的で、ポスドク研究員を雇用する。
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