研究課題/領域番号 |
25303015
|
研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
内村 太郎 東京大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (60292885)
|
研究分担者 |
東畑 郁生 東京大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (20155500)
古関 潤一 東京大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (30272511)
桑野 玲子 東京大学, 生産技術研究所, 教授 (80312974)
|
研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
キーワード | 斜面災害 / モニタリング / 早期警報 / 中国 / 台湾 |
研究実績の概要 |
平成25年度に続いて、中国での調査研究を、成都山地災害与環境研究所の協力のもとで推進した。前年度に選定した中国四川省の斜面災害地で、過去に開発してきた斜面のモニタリング機器をによる試験計測を開始した。また研究協力者の協力により、成都市内で現地データをリアルタイムで取得できるサーバーを設置し、インターネットで監視ができる体制を作った。監視した中の1つの斜面では、土石流の発生の前兆段階で、異常な計測値をとらえた。 観測には、当該研究者らが過去に開発してきた、斜面表層の傾斜変位を監視する方法を用いている。これまでに観測や実験で得られたデータを分析し、早期警報の判断基準として、0.01 度毎時の傾斜角度変化で崩壊注意報、0.1 度毎時で避難警報をそれぞれ発出することを提案した。 台湾においては、台湾高雄市の廃棄物処分場の堀削法面で、試験観測を開始した。地震と豪雨による斜面の複合災害ではなく、若い泥岩の流れ盤斜面が堀削工事により急速に風化することに伴う変状である。本研究の第2の目的であるモニタリング機器の開発として、より単価の安い機器を開発し、その技術を台湾に移転し、試験運用を行うものである。この機器は、基本原理は上記中国のものと同じだが、低コスト化と設置運用の省力化により、対象斜面に多数のセンサーを配置し、斜面の状態を面的に、より的確に把握するものである。こちらも、台湾内に現地データをリアルタイムで取得できるサーバーを設置し、インターネットで監視ができる体制を構築中である。これらの技術は、2013年に伊豆大島で発生した大規模土石流の現場にも試験適用している。 また、斜面の構造、特に表層圧を簡単に把握するための弾性波探査技術についても、初歩的な実験を行っており、降雨や斜面表層の変形に伴う弾性波の伝搬特性の変化と合わせて、斜面の異状監視への適用方法を、模型実験などで検討した。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本調査研究の第1の目的は、地震によって損傷し、降雨に対して不安定化した斜面の実態とメカニズムの把握、危険斜面の抽出方法や災害軽減の方法の提案である。また、第2の目的は、監視機器を用いた斜面崩壊の早期警報による災害軽減技術の実用化である。 第1の目的のうち、危険な斜面の抽出については、弾性波探査による斜面構造の調査技術の基礎的な研究を行っている。災害軽減の方法については、台湾との研究交流で、異方性が強く、急速に風化する若い泥岩で構成される法面の監視を、平成26年度に開始した。また、第2の目的である斜面崩壊の早期警報のための監視機器も、低コスト化、省力化により対象斜面に多数設置し、斜面の状態を面的に的確に把握するものを新規開発し、これも台湾の斜面などに適用した。 一方、地震によって損傷し、降雨に対して不安定化した斜面の把握については、中国において、成都山地災害与環境研究所の協力の下で、2008年四川省ブン川地震で損傷した斜面の調査を行い、いくつかの斜面で監視を行っている。
|
今後の研究の推進方策 |
中国では、継続して成都山地災害与環境研究所の協力の下で、2008年四川省ブン川地震で損傷した斜面の調査と監視を行い、結果をとりまとめる。
台湾では、平成26年度に開始した斜面監視を継続する。26年度は、機器の開発から始めたために、雨の少ない年度後半の運用開始となり、機器の動作は確認できたが、有意な変状は見られなかった。今年度は夏の雨期に有意な変状が観測される可能性がある。また、現地の急速に風化する軟岩については、材料の物性を測定し、現地の高雄第一科学技術大学とも協力して、観測される変状の定量的な解釈を試みる。
また、新しく開発した、低コスト化、省力化により対象斜面に多数設置できる斜面監視機器も、国内外の現場で試験計測を行い、改良を進める。特に、多点計測により、斜面の状態を面的に的確に把握することが特長であるため、データの取得や表現方法を工夫して、使いやすい仕組みになるように工夫する。これらの成果は、中国、台湾を含む海外へ適用し、技術移転を進める。
|
次年度使用額が生じた理由 |
購入予定であった消耗品(実験用器具)の個数を一部減らしたため残額が出た。
|
次年度使用額の使用計画 |
実験用器具の購入に使用する予定である。
|