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2016 年度 研究成果報告書

開発途上国における住民の治療選択行動に関する実証分析-疫学経済学からのアプローチ

研究課題

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研究課題/領域番号 25305023
研究種目

基盤研究(B)

配分区分一部基金
応募区分海外学術
研究分野 衛生学・公衆衛生学
研究機関東京女子医科大学

研究代表者

塚原 高広  東京女子医科大学, 医学部, 講師 (90328378)

研究分担者 古澤 拓郎  京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 准教授 (50422457)
近藤 尚己  東京大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (20345705)
菅原 琢磨  法政大学, 経済学部, 教授 (50364659)
美田 敏宏  順天堂大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (80318013)
研究協力者 関原 誠  東京女子医科大学, 医学部, 研究補助員
フランシス ホンバンジェ  ディバインワード大学, ヘルスリサーチセンター, 所長
ラクトナンドラサナ ダビッド ハリンボラ  アンタナナリヴ大学, 病院・小児科
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2017-03-31
キーワード経済政策 / 衛生 / 感染症 / 行動学 / 社会医学
研究成果の概要

パプアニューギニア村落部にて世帯調査を行い、医療サービス利用に影響を与える因子を混合ロジットモデル、マルチレベルロジットモデル、傾向スコアマッチングにて分析した。その結果、(1)小児の急性症状出現時には、重症度、咳の有無、医療施設までの歩行距離、受診にかかる総費用が関連していた。(2)三日熱マラリアの根治治療実施には医療施設までの交通距離のみが影響していた。(3)新マラリア診断治療ガイドラインの導入による医療サービス利用増加は見られなかった。調査地域における医療サービス利用向上のためには、受診にかかる費用の公費負担やビレッジヘルスボランティアなど徒歩圏内の医療サービスを強化する政策が望まれる。

自由記述の分野

国際保健学、医療経済学

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公開日: 2018-03-22  

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