| 研究課題/領域番号 |
25305025
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| 研究機関 | 首都大学東京 |
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研究代表者 |
野村 亜由美 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (50346938)
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| 研究分担者 |
増田 研 長崎大学, 水産・環境科学総合研究科, 准教授 (20311251)
池田 光穂 大阪大学, コミュニケーションデザインセンター, 教授 (40211718)
山本 秀樹 帝京大学, 大学院公衆衛生学研究科, 教授 (50243457)
後藤 健介 大阪教育大学, 学校危機メンタルサポートセンター, 准教授 (60423620)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 認知症 / Aging / 津波 / PTSD / 医療人類学 |
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| 研究実績の概要 |
１．スリランカ南東部の津波被災地区において、津波被災後のPTSD（外傷後ストレス障害）、PTGI（外傷後成長）、認知症について、それぞれ簡易評価尺度を用いた研究の実現に向けた調整を、現地のコーディネーターら（MD）と共に行った。ドミニカ共和国においては、60歳以上の高齢者数名を対象に健康状態に関するインタビューを行った。スリランカとドミニカ共和国での調査はまだ途中段階であるため、分析は次年度以降に行う予定である。（野村）
２．東日本大震災の被災後４年が経過した(2015年3月)。わが国の被災地における高齢被災者のPTGに関する情報収集を行いスリランカと比較する意義がある。そこで、被災地である気仙沼市前浜地区を本研究班の野村・増田・山本が訪問し同地区の住民らと意見交換を行った。同地区では、比較的元気な前期高齢者(65-70歳)が中心となり、被災後の地域復興活動が住民主体で行われており、地域全体が活力を取り戻している。多くの高齢者は、災害を糧にして現在生活をしており、PTGの事例と考えられた。これを実証するには同地区住民に対して、個別の面接調査や質問票調査を行いPTGのスコアを評価する必要性があると考えられた。（山本）
３．国内における研究会に参加し、文献調査による研究動向ならびに現在のアフリカにおける高齢者政策の概要を報告した。また夏期にはケニアおよびエチオピアに渡航し、今後の調査計画について現地期間と打ち合わせを行ったほか、筑波大学グローバルエイジングセンターにおけるシンポジウムへの参加や、ケニア保健省エイジング担当者を日本に招き研究交流を実施した。（増田）
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2004年スマトラ島沖地震による津波被害を受けたスリランカ南東部は、被災後10年を経過した現在、インフラは津波前の状態にまで整っており、日常生活においても被災による直接的な影響は解消されている様子であった。また身体面においては、津波が原因となる体調不良はなく、糖尿病や高血圧、眼疾患、膝痛など非感染性疾患（Non-Communicable Diseases, NCDs）の訴えが多く聞かれた。認知症Dementiaについて聞き取りを行ったが、医師よりDementiaと診断されたものはおらず、地域の中で高齢者がどのような生活を送っているのか、今後も綿密な調査を行っていく。
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| 今後の研究の推進方策 |
昨年度に引き続き、１）スリランカにおいては、心的外傷後ストレス障害/成長と認知症に関する質問紙調査ならびにインタビューを行う。また２）日本国内において、東北地震後の高齢者の健康被害と認知症に関する調査を進める。３）スリランカ、日本ならびにドミニカ共和国において、コミュニティー内における「老人」の意味について国際比較・分析を行う予定である。今年度得られた結果を国際学会で発表する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
スリランカ調査のための旅費1回分が次年度にずれ込んだため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成26年度分の調査を、平成27年度に行う。
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